【保存用】引っ越しやることリスト2023年版（一人暮らし、エクセル対応）

［PR］

引っ越しは、新居探しから引っ越しをお願いする業者選び、引っ越しに伴う役所での手続きにライフラインの手続きなど、やるべきことがたくさんあります。

この記事では、引っ越しでやることリストを

に分けて、引っ越しに伴う手続きの流れや注意点も含めて解説していきます。

やることの中でも重要なのが引っ越し業者選びです。複数の業者を比較することで、引っ越し費用が最大で50％安くなるかもしれません。お得に引っ越ししたい人は、必ず見積もり比較しておきましょう！

引越しやることチェックリスト

すぐに（できるだけ早く）やること

1	賃貸物件の解約手続き	退去日の1～2ヶ月前までに連絡が必要なケースが多い
2	引越し見積もり依頼（★最重要）	日程が確定していなくてもOK、早めに探す方が安い
3	引越し業者を決める	引越し業者は複数社から見積もりを取って決める
4	引越し日を決める	引越し料金を安くするために早めに日程調整を
5	旧居駐車場の解約	解約は1ヵ月前までに申し出るのが一般的
6	新居の駐車場の契約	新居の場所によっては駐車場が見つからない場合もある
7	インターネットなどの住所変更	インターネットの移転は時間がかかることがある
8	固定電話の移転手続き	固定電話・携帯電話の住所変更を忘れずに
9	不用品・粗大ゴミの処分	粗大ゴミの処分は予約が必要
10	引越しスケジュールの決定	何をいつまでにやるかなど細かく決めて引越しをスムーズに
11	電気・ガス・インターネットの見直し	新居の間取りやライフスタイルによってお得になる場合も

1. 賃貸物件の解約・退去の連絡

賃貸物件の場合は、一般的に引っ越しの1ヶ月以上前に解約申出書の提出をします。

引っ越しが決まったら、すぐに旧居の管理会社や大家さんに連絡をして解約の申し出をしておきます。

ただし、期限は賃貸借契約の内容により異なるため確認が必要です。

退去の連絡が遅れてしまうと、二重家賃が発生してしまう可能性があるので、賃貸借契約書をよく確認して早めの連絡をしましょう。その際に、残りの家賃の清算方法なども確認しておきましょう。

2. 引越し見積もり依頼（★最重要）

引っ越し費用を少しでも抑えて自分に合った引っ越し業者を選ぶためには、複数社からの見積もりを取って、料金やサービス内容を比較することが大切です。

見積もりは「引越し侍」などの一括見積サイトなどを利用して、引っ越しの1ヵ月前までには5社～8社程度から見積もりを取ってみましょう。

家族や荷物が多い場合は、そこから何社かお願いしたい業者に無料でできる訪問見積りをお願いして、より詳しい見積もりを出してもらいます。

引っ越しの繁忙期である3月・4月は、希望の引っ越し日に予約が取れない場合や引っ越し料金が高額になってしまう場合もあるため注意が必要です。

※安く引っ越すためのコツは「引っ越し料金のだいたいの目安は？相場表と見積もりを安くするコツまとめ」でまとめているので参考にしてください。

3. 引越し業者を決める

引っ越し業者は全国展開のある大手から地域密着型・個人会社と規模はさまざまです。

まずは、それぞれの特徴やどんなサービスがあるかなどの情報をリサーチし、複数社から見積もりを取って信頼・安心できる引っ越し業者を選びましょう。

大手企業だから安心・信頼できるというわけではないので、規模に関係なく自分にあった引っ越し業者を選ぶことが大事です。

4. 引越し日を決める

引っ越しが決まったら、決めなければいけないのが引っ越し日です。

引っ越しのスケジュールを決めるためにも、だいたいの日取りは1ヶ月前には決めておくようにしましょう。

引っ越しの見積もりの際に、大まかでも良いので引っ越し日が決まっていれば、混み合っていない日に安く引っ越しができることもあるので、引っ越し日に余裕のある場合は引っ越し業者に相談してみるのも良いでしょう。

5. 旧居駐車場の解約

駐車場を利用している場合は、解約期限を確認し早めに解約の連絡をしましょう。

引っ越しの1ヵ月前までに連絡をしないと、翌月分の支払いもしなければならない場合もあります。

6. 新居の駐車場の契約

引っ越し先で使用する駐車場の契約は早めにしておきましょう。

住宅地の場合や駅周辺などは、空いている駐車場を見つけるのが難しい場合や順番待ちとなっている可能性もあります。

7. インターネットの住所変更・解約・契約

引っ越しの際にインターネットの住所変更・契約をする場合には、引っ越し先の住居に対応しているインターネットを調べる必要があります。

新居で利用できるインターネットの種類によっては、手続きが異なるため必ず確認しておきましょう。

旧居と新居のネット回線が同じ場合は住所変更をすれば良いですが、旧居と新居でネット回線が異なる場合は、旧居のインターネットの解約手続きをしてから、新居のインターネットを新たに契約する必要があります。

8. 固定電話の移転手続き

固定電話の移転・引っ越しは、開通工事を行う場合があります。工事になれば予約が必要なので早めに通信会社に連絡をしましょう。

同一市区長村での引っ越しの場合は、一般的には今までの電話番号を継続して利用することができます。

他の市区町村への引っ越しの場合は電話番号が変わるため、新しい電話番号を挨拶状に記載しておくと良いです。

9. 不用品・粗大ゴミの処分

不用品の処分は捨てるだけでなく、売る・譲るなどいくつか方法があります。

引っ越し業者でも不用品の回収を行っている業者もあるので、引っ越しと同時に依頼することも可能です。

家具や家電などの大きい処分品は、捨てるのにお金がかかってしまうためフリマアプリや知人に譲る・寄付するなどを検討しても良いかもしれません。

また、粗大ごみの回収は予約が必要となるほか、一度に回収できる数量が決まっている場合もあるため、早めに申し込んでおくようにしましょう。特に3月・4月の繁忙期は粗大ゴミの予約が埋まってしまう可能性もあります。

処分できなかった場合は新居に運ぶしかないので、その分の引っ越し料金がかかってしまうこともあります。

10. 引越しスケジュールの決定

引っ越しが決まったら、全体のスケジュールを組んでおきましょう。

スケジュールは具体的に「何をいつまでにやる」など、カレンダーなどを使って書いていきます。

まずは、普段使わないもの荷造りは早めに済ませ、新居で使う家具や家電、新調する家具・家電を選び配送してもらうなど、引っ越し後のことも考えながらスケジュールを組むとスムーズです。

11. 電気・ガス・インターネットの見直し

近年では、電力の自由化や都市ガスの自由化により、使用する電力・ガス会社の選択肢が増えました。

新居の場所や間取り・今後のライフスタイルによっては、今よりもお得に利用できる契約会社・料金プランアがあるかもしれません。

引っ越しを機に、一度検討しなおしてみるのも良いです。

1ヶ月前までにやること

1	すぐに使わないものの荷造り	本や食器などは重たくなるので小さいダンボールに梱包する
2	新居で必要なものの準備	家具や家電などは大きさを測っておく
3	新居のレイアウト検討	家具の配置など、できるだけ細かくイメージしておく
4	梱包資材の準備	引越し業者から無料でもらえる枚数を確認しておく
5	子どもの転校・転園手続き	転校の手続きはやることが多いので余裕をもって動く
6	勤務先に住所変更の届出	保険や通勤手当の手続きもあるので早めに伝えておく
7	原付自動車の廃車手続き	他の市区町村への引越しは提出が必要
8	運転免許所の住所変更	同じ都道府県・他の都道府県・更新期間内などで異なる
9	印鑑登録の廃止	他の市区町村への引越しは提出が必要
10	国民健康保険の資格喪失手続き	国民健康保険に加入している人は手続きが必要
11	福祉関連手当の消滅手続き	自分が該当するものがないかチェックする
12	火災保険・地震保険の住所変更	処理に時間がかかることもあるため早めの連絡を
13	郵便物の転送	郵便物を滞りなく受け取るために早めに手続きする

1. すぐに使わないものの荷造り

引っ越しの際は、収納されている荷物はすべてダンボールに入れなければなりません。

すぐに使わない季節外の洋服や履く予定のない靴などは早めにダンボールに梱包しておきましょう。

ハンガーにかかっている衣類は、専用のハンガーBOXの準備がある業者もあるので確認しておくと良いです。

衣装ケースに入っているものは、そのまま運んでもらうことも可能です。

その他、本やあまり使用しない食器なども早めにダンボールに梱包しておきます。

このとき、本や食器は大きいダンボールに入れると重たくて運べなくなることもあるので、小さいダンボールに梱包するのがおすすめです。

食器などの割れ物は、隙間があることで割れやすくなってしまうため、小さいダンボールに緩衝材などを詰めて梱包すると安心です。

2. 新居で必要なものの準備

新居で必要な家具や家電を準備していきます。

旧居から持っていくものは新居に運べるかなどサイズを確認しておくと良いです。新調する家具・家電もレイアウトを考えて寸法を測ってから購入しましょう。

その他、キッチン用品・調理器具・バストイレ用品など、新居に移動してからすぐに生活ができるように必要なものをピックアップしてチェックしておくとスムーズです。

3. 新居のレイアウト検討

引っ越し当日に新居の家具の配置を決める余裕はありません。

引っ越しが終わってから移動させるのもとても大変なので、引っ越しの前にレイアウトは決めておくのがマストです。

新居のレイアウトで悩んだら、使いやすく動きやすい家具配置を考えたり、家具の大きさを考慮して部屋を広く見せる配置を考えてみてください。

家族での引っ越しなら、新居のレイアウトを話し合ってみるのも良いでしょう。

4. 梱包資材の準備

引っ越し業者が決まると、業者から荷造り用のダンボールやガムテープなどの梱包資材を受け取ることが出来ます。

引っ越し業者によっては無料でもらえる梱包資材の数が異なるほか、有料でのサービスになる場合もあるので見積もりの際に確認しておきましょう。

また、ホームセンターやドラッグストアなどでは無料でダンボールをもらうこともできます。

5. 子どもの転校・転園の手続き

役所や学校で転園・転校の手続きを行います。

保育園・幼稚園の転園の手続きは、通っている園に引っ越しする胸を伝え役所で手続きを行います。

公立の小学校・中学校・高校に通っている子どもがいる場合は、引っ越しが決まったら早めに学校に連絡をして在学証明書・給与証明を発行してもらいます。このとき必要書類や流れなどを確認しておくとスムーズです。

転校の手続きはやることが多く、時間を要するので早めに動いておきましょう。

6. 勤務先に住所変更の届出

勤務先への住所変更は、会社のルールに従って申請をします。

住所変更の申請をしないと、会社から支給される通勤手当と新居からの交通費に差額が出てしまいます。

また、年末調整などで会社から送られる書類などが旧居に送られてしまい、トラブルの原因になる場合もあるので、引っ越しが決まったら住所変更の申請方法を、一度会社に確認しておきましょう。

7. 原付免許所の住所変更

他の市区町村へ引っ越しをする人（住民票を移動する）で、原付自動車やバイクを所有している場合は、廃車手続きが必要です。

旧居の役場で、ナンバープレートの返却をして廃車証明書を発行してもらい、新居の市区町村役場に提出しましょう。

8. 運転免許所の住所変更

運転免許証を持っている人は、警察署・免許センターで免許証の住所変更が必要です。

住所の変更をしていないと、旧住所に更新のハガキが送られてしまい、更新に気づかなかったなんて場合もあります。

また、銀行や役所の手続きでも身分証として免許証の提示をすることもあるので、免許所の住所変更は早めにしておきましょう。

9. 印鑑登録の廃止

他の市区町村へ引っ越しをする場合に、住民票を移動する人で印鑑登録をしている場合は、現在住んでいる役所で印鑑登録の廃止手続きをしておきましょう。

10. 国民健康保険の資格喪失手続き

国民健康保険に加入していて、他の市区町村に引っ越しをする（住民票を移動する）人は、国民健康保険の脱退手続きが必要です。

転居届の提出と一緒に行えば、一度の手続きで済むのでスムーズです。

11. 福祉関連手当の消滅手続き

自分や家族に当てはまる手当がないか確認をしましょう。

当てはまるものがあれば、旧居の役場に行き消滅手続きが必要になります。

必要書類は各自治体により異なる場合があるので、事前に確認をしておきましょう。

ただし、同じ市区町村内での引っ越しの場合は、住所変更の手続きをするほか手続きの必要はありません。

12. 火災保険・地震保険の住所変更

火災保険・地震保険など保険をかけている場合は、住所変更をしなければなりません。

保険会社の処理に時間がかかる場合もあるので、早めに手続きをしておきましょう。

また、旧居と新居の住宅の規模によっては、必要な補償内容や保険料が変わってくることがあるので、住所の変更の際にプランの見直しや変更が必要かなども確認しておくと良いです。

13. 郵便物の転送

郵便物の転送依頼を申込むと、1年間は旧居宛ての郵便物を新居に転送してもらうことができます。

住所変更の手続きに漏れがあった場合などに旧居に届いてしまわないように、郵便物の転送を申し込んでおきましょう。

郵便物のなかには、個人情報が含まれているものもあります。手続きは窓口・インターネットから申し込みができます。

1週間前までにやること

1	転居届を提出	役所で手続き
2	新聞の継続・解約手続き	購読を継続しない場合にも手続きが必要
3	電気の停止	電話・ネット・申込用紙で手続き
4	ガスの停止	電話・ネットで手続き
5	水道の停止	電話・ネット・郵送で手続き
6	NHKの住所変更	新住所への更新・新規契約が必要
7	衛星放送・ケーブルテレビの契約	解約時は月の解約期限を過ぎてしまわないように注意
8	クレジットカードの住所変更	個人情報の記載がある書類が旧居に届く可能性も
9	銀行口座の住所変更	銀行からの案内が旧居に届かないようにも手続きする
10	携帯電話の住所変更手続き	個人情報が漏れないように手続きが必要
11	各種配送サービスの解約・移転手続き	電話や郵送での手続きもあるので確認が必要

1. 転居届を提出

他の市区町村へ引っ越しをする場合は、住民票を移動する必要があるため、事前に転出届を提出しなければなりません。

同じ市内での引っ越しの場合は、転出届の提出は必要ありません。

転出届の提出は、引っ越しの14日前から可能です。

現在住んでいる役所の市民課・住民課の窓口で転出届の提出をして転出証明書を発行してもらいましょう。

2. 新聞の継続・解約手続き

新聞を契約している人は、届け先の住所変更・解約の手続きが必要です。

販売店に直接連絡をするかインターネットからの手続きも可能です。

3. 電気の停止

旧居で利用している電気会社に連絡をします。

手続きは電話やインターネットから可能です。その際は、お客様番号が必要になるので、領収書や電気使用量のお知らせなどを確認しましょう。

電気の停止は基本的に立ち会いの必要はありませんが、オートロックの物件では立ち会いが必要な場合があります。

4. ガスの停止

旧居で利用しているガス会社に電話やインターネットで連絡をします。

新居でも同じガス会社を利用する場合は、利用停止の際にその旨を伝えておくと開始手続きがスムーズです。

ガスの停止の立ち会いは、ガスメーターが室内にある・オートロック・警報機の撤去などがある場合には立ち合いが必要です。

プロパンガスを利用している場合は、契約期間が設定されていることがあり、期間内に解約をすると違約金が発生することがあります。

5. 水道の停止

旧居の管轄の水道局に連絡をします。

手続きの手順が自治体によって異なる場合があるので、管轄の水道局に確認してください。

水道の停止は基本的に立ち会いの必要はありませんが、オートロックの物件では立ち会いが必要な場合があります。

水道は利用停止してからも多少の使用は可能です。新居に向かう前にトイレや手を洗いたいというときでも安心です。

6. NHKの住所変更

NHKの住所変更は、電話・インターネットから手続きができます。

窓口は以下の通りです。

• 電話番号・・・0120-151-515
• インターネット・・・NHK受信料の窓口―放送受信料　住所変更のお手続き

7. 衛星放送・ケーブルテレビの住所変更・契約

衛星放送・ケーブルテレビを契約している場合は、引っ越しの際にアンテナやチューナーの取り外し・取り付け・ケーブルの撤去工事などが必要になることがあります。

工事が混み合う時期もあるので、早めに連絡をしておきましょう。

8. クレジットカードの住所変更

クレジットカードの利用明細やカードの更新などのお知らせが郵送で届く場合があるので、クレジットカードを持っている人は、住所変更をしておきましょう。

手続きは、窓口・電話・インターネットからできます。

9. 銀行口座の住所変更

銀行からの案内などが旧住所に届いてしまわないように、銀行口座の住所変更もしておきましょう。

引っ越しの住所変更により、支店コードは変更する必要はありません。

10. 携帯電話の住所変更

携帯電話は個人情報でいっぱいです。個人情報の漏洩を防ぐためにも携帯電話の住所変更も必ずしておきましょう。

手続きは窓口・電話・インターネットからできます。

11. 各種配送サービスの解約・移転手続き

ネット通販など、定期配送を利用している場合は、移転手続きをしましょう。

各通販会社により連絡方法が異なるので、利用している通販から確認が必要です。

前日までにやること

1	すぐに使うものの荷造り	引っ越し当日に使うものは分かるようにしておく
2	自分で運ぶ貴重品などの荷造り	貴重品は身に着けていられるものが良い
3	家電の梱包	特殊な家電製品は専門業者も任せる
4	挨拶用の手土産の準備	手土産の相場は500円程度が適切
5	旧居の近隣への挨拶	事前の挨拶でトラブルを防げる
6	旧居の掃除・ゴミの処理	敷金の返還にも影響があるので退去前の掃除が大切
7	新居の下見・掃除	荷物が何もない状態で掃除をする
8	パソコンデータのバックアップ	搬送中のトラブルが起こる可能性がある
9	引越し業者と最終確認	ダンボールの個数や申告漏れの家財がないかチェックする
10	冷蔵庫の運搬準備	故障の原因となることも
11	洗濯機の運搬準備	故障の原因となることも
12	転居ハガキ・挨拶状の発送	引っ越してから2～3ヶ月以内に送る
13	現金の確認	お釣りがないように準備する

1. すぐに使うものの荷造り

引っ越し日が近くなったら、日用品などすぐに使うものの荷造りも進めていきます。

引っ越し当日まで使うものは、ダンボールを封じないで荷造りしておくと良いです。

また、引っ越し当日に使用する掃除用具やゴミ袋・鍵や貴重品などは、梱包してしまわないように注意しましょう。

2. 自分で運ぶ貴重品などの荷造り

引っ越し中のトラブルを避けるために、貴重品などの大切なものはダンボールに入れずに自分で運びます。

貴重品のほか、当日に必要な書類などはひとつのバックなどに入れてわかるようにしておきましょう。

そのとき、引っ越し当日に支払いの必要があるものはおつりがでないように現金を準備しておきましょう。

3. 家電の梱包

ダンボールに入る大きさのオーブントースター・電気ケトル・アイロンなどの家電は、引っ越し当日までに梱包しておかなければいけません。

ただし、パソコンは精密機器なので梱包の必要はありません。

エアコンやタンス・洗濯機などの大きな家具家電は、引っ越し業者が引っ越し当日に梱包してくれます。

4. 挨拶用の手土産の準備

旧居や新居の近隣へ挨拶をするときに、一緒に持っていく手土産を準備しておきましょう。

引っ越しの挨拶は戸建・マンションによっても範囲が異なります。

マンションの場合は、自分の部屋から上下左右の位置にあたる部屋に挨拶をするのが良いとされています。

戸建の場合は、長いお付き合いになるケースも多いため、自分の家の左右隣・前・裏までご挨拶に行くと良いです。

5. 旧居の近隣への挨拶

旧居の近隣への挨拶は、引っ越しの前日までに済ませておきましょう。

引っ越し当日や直前では挨拶に行く時間がなくなる可能性があります。

また、引っ越し当日は家の前にトラックを停めたり、スタッフが出入りすることで近隣の方に迷惑がかかります。

そのため、事前に引っ越し日を伝え、こちらからお詫びの言葉を伝えておくとスムーズです。

6. 旧居の掃除・ゴミの処理

賃貸物件の退去の際は、旧居の掃除をしておくことで退去後のハウスクリーニング費用を追加で請求される可能性を低くすることができます。

つまり、敷金の返金が多くなる可能性があるということです。

退去前の掃除によって敷金の返還額に影響があるなら、しっかりと掃除をしておきたほうがお得です。

7. 新居の掃除・下見

新築であっても人の住んでいない部屋はホコリが溜まっていたり、汚れている可能性があります。

引っ越して家財を搬入してからでは隅々まで掃除をすることができません。

引っ越しの前日までに新居の掃除をすることで、綺麗な状態で新居への引っ越しができます。

このとき、新居の部屋の寸法やカーテンのサイズを忘れずに測っておきましょう。

また、冷蔵庫や洗濯機・タンスなどの大きな家具や家電が部屋に入らなかった場合は、搬入に時間がかかったり、当日の搬入が難しくなる場合もあります。

8. パソコンデータのバックアップ

パソコンなどの精密機器は運搬中の衝撃や振動などで破損してしまう可能性もあります。

もちろん引っ越し業者も細心の注意を払っていますが、万が一に備えて重要なデータや写真などは必ずバックアップをとっておきましょう。

9. 引越し業者と最終確認

引っ越しの2日前までに引っ越し業者から確認の連絡があります。

このとき、見積もりの内容から荷物の量が変わっている場合は申告をしておきましょう。

万が一、申告漏れがある場合は当日追加料金が発生してしまう場合もあるため、見積書を必ず確認しながら引っ越し業者と最終確認をしてください。

10. 冷蔵庫の運搬準備

水抜きと霜取りをするために、前日の夜には冷蔵庫の中身をすべて空にして、コンセントを抜いておきましょう。

詳しい手順は「引っ越しで冷蔵庫の電源はいつ抜く？中身の処分と霜取り方法」のページで解説しています。

11. 洗濯機の運搬準備

洗濯機は、水が残っていると故障の原因になるほか、運搬中の水漏れして他の荷物を濡らしてしまう可能性があります。

必ず前日に水抜きをしておきましょう。

12. 転居ハガキ・挨拶状の発送

新しい住所を伝えるために、友人・知人やお世話になった人たちに挨拶状の準備をします。

挨拶状の発送は、引っ越ししてから1ヶ月以内が目安とされています。

引っ越しの荷造りや梱包の際に挨拶状を紛失してしまう可能性もあるため、引っ越しの前に発送しておくのが安心です。

13. 現金の確認

引っ越し当日に支払う引っ越し料金や、光熱費の清算などがある場合は、まとまった金額の現金が必要になることがあります。引っ越し日当日になってから慌てないためにも、事前に確認しておきましょう。

また、支払い時はできるだけおつりがでないように準備しておくと良いです。

当日にやること

1	荷物の最終確認	ダンボールの個数は必ずチェックする
2	引越し業者への指示（旧居・新居にて）	気をつけて運んでほしいものがあればきちんと伝える
3	忘れ物チェック	引っ越し業者と一緒に確認を
4	旧居の明け渡し・鍵の返却	立ち会い時間に注意
5	新居の近隣への挨拶	日中の挨拶が適切
6	電気の使用開始	なるべく早めの手続きをする
7	ガスの使用開始	ガスは立ち会いが必要
8	水道の使用開始	なるべく早めの手続きをする
9	搬入した荷物の確認	特に大事な荷物は先に確認する
10	引越し料金の精算	お釣りがないように準備する
11	荷解き・荷物の整頓	すぐに使うものから荷解きする

1. 荷物の最終確認

荷物の梱包がすべて終わったら、ダンボールの個数を確認しておきましょう。

ダンボールの個数を確認しないと、旧居と新居でダンボールの個数が合っているかどうかもわからなくなってしまいます。

すべての荷物が新居に搬入されているかを確認するためにも、ダンボールの個数は必ず確認しておきましょう。

2. 引越し業者への指示（旧居・新居にて）

引っ越し業者が来たら、まずは注意点や当日の流れを確認しておきます。

その際、特に気をつけて運んでほしいものがある場合など、引っ越し業者に伝えておきたいことはきちんと伝えておきましょう。

3. 忘れ物チェック

すべての作業が終わったら積み忘れたものがないか、必ず引っ越し業者と一緒に確認しておきましょう。

一緒に確認せずに新居に行き忘れ物に気づいても、旧居へ戻って運んでもらうことができない場合が多く、トラブルの原因にもなりかねません。

忘れ物チェックが終わったら、新居での搬入時間を決めて新居へ向かいます。新居へは時間に遅れずに行きましょう。

4. 旧居の明け渡し・鍵の返却

賃貸物件の場合は管理会社の立ち会いのもと、傷や破損個所などがないかをチェックします。

特に問題がなければ鍵を返却して、明け渡し完了となります。

引っ越しの時間や旧居の掃除などがある場合は、引っ越し後に明け渡しをすることも可能です。

事前に管理会社と打ち合わせをして、日にちと時間を決めておきましょう。

5. 新居の近隣への挨拶

新居の近隣への挨拶は、一般的には10時～17時ごろまでの、昼間から夕方の時間が良いとされています。

もし、挨拶に行く時間が遅くなってしまう場合は、翌日に行くようにしましょう。

6. 電気の利用開始

電気は事前申請をしなくても引っ越し当日から利用することができますが、利用開始の手続きをせずにいると突然電気が止まってしまうことがあります。

引っ越し日が決まったら利用したい電気会社に連絡をして、利用開始の手続きをしておきましょう。

7. ガスの利用開始

新居で利用したいガス会社に連絡をします。

ガスの利用には立ち会いが必要なため、引っ越しが決まったら早めに連絡をしておきましょう。

引っ越し当日に開栓の立ち会いをする場合は、引っ越し作業との兼ね合いがあるので、立ち会い時間に注意しましょう。

8. 水道の利用開始

新居の管轄の水道局に連絡をします。水道は事前申請をしなくても利用することはできますが、申請せずにいると突然止まってしまうこともあるので、引っ越し日が決まったら手続きをしておきましょう。

集合住宅などでは、大家さんや管理会社がまとめて対応している場合もあるので確認が必要です。

9. 搬入した荷物の確認

新居への荷物の搬入が完了したら、荷物の確認をします。

運び忘れたものがないか、家財や家具を運ぶ際に傷がついていないかなど、しっかり確認します。

このとき、旧居で確認したダンボールの個数も確認しておきましょう。

万が一、荷物に傷や破損があった場合は、すぐに引っ越し業者に報告をして対応してもらうことが大切です。

引っ越し業者が帰ったあとに破損に気づいた場合は、補償の対象外となってしまうなど引っ越し業者とのトラブルのもなりかねません。

特に大切な家財などがある場合は、搬入後すぐに確認をしておくことが重要です。

10. 引越し料金の精算

引っ越し料金は、引っ越し業者が作業を開始する前に現金で支払うのが一般的です。

このとき、おつりが出ないように準備しておきましょう。

11. 荷解き・荷物の整理

新居に移動し荷物の確認ができたら、荷解き・荷物の整理です。

荷解きをスムーズに済ませるために、搬入の際にはダンボールを部屋ごとに分けて運んでおきましょう。

荷解きはすぐに使うものから行っていきます。

すぐに使うものとして、布団・お風呂用品・調理器具などがあります。

子どもがいる場合は、幼稚園や学校で使うものを先に出しておきましょう。

引っ越し後にやること

1	ダンボールの処分	引っ越し業者により有料サービスの場合も
2	転入届の提出	引っ越した日から14日以内に手続きが必要
3	マイナンバーの住所変更	引っ越した日から14日以内に手続きが必要
4	国民健康保険の加入手続き	手続きが遅れると保険証の発行も遅くなる
5	国民年金の住所変更	自分で手続きする必要があるか確認が必要
6	印鑑登録	転入届と同じタイミングで手続きを
7	児童手当・福祉関連手当の申請	自分や家族に当てはまるものがあるかチェック
8	パスポートの住所変更	有効期限を確認する
9	保険会社の住所変更手続き	電話やインターネットから手続きを

1. ダンボールの処分

引っ越し業者によっては、ダンボールの引き取りサービスがある業者もあります。

基本的には1回のみの回収なので、すべての荷解きが終わってから引っ越し業者に連絡をすると翌日以降に引き取りに来てくれます。

ただし、引き取りが有料となる業者もあるので確認が必要です。

また、引っ越し業者によるダンボールの回収は、原則として自社のダンボールのみとしている場合もあるので確認をしておきましょう。

2. 転入届の提出

転入届は引っ越し日から2週間以内に新居の役所に行き手続きを行います。

旧居の役所でもらった転出証明書を忘れずに持って行きましょう。

ただし、同じ市区町村内での引っ越しの場合は、転居届のみの提出でOKです。

3. マイナンバーの住所変更

マイナンバーカードには住所が記載されているため、住所の変更手続きをする必要があります。

同じ市区町村内での引っ越しは、住所変更の手続きが必要です。

他の市区町村へ引っ越しする場合は、マイナンバーカードの継続利用の手続きが必要です。

新居の住所でもマイナンバーカードを使用できるように、市区町村役場で継続利用の処理をして、カードの追記欄に新住所の記載をします。

4. 国民健康保険の加入手続き

他の市区町村へ引っ越しする場合は、引っ越しする前に旧居の役所で資格喪失をしているので、新居の役所で加入手続きをする必要があります。

事前に転入届を提出し、役所の国民健康保険担当の窓口で手続きをします。

同じ市区町村内での引っ越しの場合は、役所・役場で住所変更の手続きをすればOKです。

5. 国民年金の住所変更

国民年金の住所変更は、他の市区町村の引っ越しはもちろんですが、同じ市区町村内の引っ越しの場合でも手続きが必要です。手続きは新居の役所・役場で手続きが可能です。

6. 印鑑登録

他の市区町村への引っ越しの場合は、旧居の役所で印鑑登録の廃止をしているので、新居の市区町村の役所や役場で新しく印鑑登録をする必要があります。

転入届を提出する際に、あわせて手続きをするとスムーズです。

本人が手続きに行けない場合は代理人により手続きも可能です。

ただし、本人が登録する場合は即日に印鑑証明が発行されるのに対し、代理人による登録ではさらに手続きが必要になることもあります。

同じ市区町村で引っ越しをした場合は、印鑑登録の廃止・登録の必要はありません。

7. 児童手当・福祉関連手当の申請

自分や家族に当てはまる手当が場合で、他の市区町村へ引っ越しする際には、旧居で手当ての消滅をしているので、新居の役所で新たに申請をする必要があります。

児童手当や介護手当など、各手当によって申請に必要なものが異なるため、事前に確認しておきましょう。

8. パスポートの住所変更

本籍の住所が他の都道府県へ変更になった場合は、パスポートの住所変更が必要です。

ただし、住所のみが変更になった場合は、申請や届け出をする必要はありません。

パスポートの裏表紙中面の所持人記入欄に新住所を記入すればOKです。

パスポートの住所変更には手数料がかかります。

現在持っているパスポートの有効期限が近い場合には、新しいパスポートを発行するほうが良い場合もあるので確認しましょう。

9. 保険会社の住所変更手続き

手続きの方法は、郵送・電話・契約者専用ウェブサイトなど、保険会社により異なります。

医療保険や自動車保険など、契約をしている保険がある場合は、契約をした窓口や保険会社に連絡をしましょう。

住所変更をしないと、保険会社からの書類が旧居に届いてしまったり、年末調整に必要な控除証明が届かないといったことにもなります。

もし引っ越しでトラブルが起こってしまった場合は？

どれだけ気をつけていても、引越しの際にはトラブルが起きてしまうことがあります。

ここでは、もし引っ越しでトラブルが起きてしまったときの相談窓口・問い合わせ先を紹介していきます。

トラブルが起きてしまってから慌てないためにも、事前に対応できるように準備しておくことも大切です。

荷物の紛失や料金に関するトラブル

相談窓口	電話番号	応対時間
国民生活センター	188	無休（年末年始を除く）
国土交通省ホットラインステーション	03-5253-4150	平日 10:00～17:00
全日本トラック協会	03-5925-8981	平日  9:30～12:00　   13:00～17:00

敷金返還など不動産に関するトラブル

相談窓口	電話番号	応対時間
国民生活センター	188	無休（年末年始を除く）
日本敷金診断士協会	0120-926-282	年中無休9:00~20:00
東京都都市整備局	03-5320-4958	年末年始・点検日を除き9:00～11:00　13:00～16:00

電力会社の問い合わせ先

業者名	電話番号	営業時間
東京電力	地域によって営業所が異なる	9:00～17:00日曜祝日を除く緊急時は年中無休24時間対応
関西電力	地域によって営業所が異なる	平日9:00～20:00緊急時は年中無休24時間対応
中部電力	地域によって営業所が異なる	年中無休24時間対応
東北電力	0120-175-366（緊急時連絡先）	年中無休24時間対応
九州電力	地域によって営業所が異なる	平日9:00～17:00緊急時は年中無休24時間対応
四国電力	地域によって営業所が異なる	日曜祝日を除く平日8:40～17:20緊急時は年中無休24時間対応
北陸電力	0120-776-453	年中無休24時間対応
北海道電力	地域によって営業所が異なる	平日9:00～17:00緊急時は年中無休24時間対応
沖縄電力	地域によって営業所が異なる	平日8:30～17:00緊急時は年中無休24時間対応

電話、インターネットの問い合わせ先

業者名	電話番号	営業時間
NTT東日本	0120-000-113	年中無休24時間対応
NTT西日本	0120-248-995	年中無休24時間対応
ソフトバンク	0800-111-2009	年中無休10:00～19:00
ａｕ	0077-7084	年中無休9:00～23:00
ドコモ	0120-800-000	年中無休24時間対応

その他のトラブル

消費者センターや相談窓口に相談した後も、引っ越し業者が対応してくれない場合には、弁護士に相談して民事調停を申し込むのもひとつの手です。

弁護士に依頼すれば、自分の代理人として不動産業者や引っ越し業者との交渉を進めることが可能です。

まとめ

今回は、引っ越しをする前から引っ越しをした後までのやるべきことについて紹介しました。引っ越しの際は、役所や役場・学校などで引っ越しに伴う手続きがたくさんあります。

手続きに漏れがあると新居での生活に影響がでてしまう場合もあるので、事前にやるべき手続きをリストアップし、チェックリストなどを確認しておくと安心です。

ちなみにやるべきことの中で最も重要なのが、引っ越し業者選びです。なぜなら、間違った業者に引っ越しを依頼すると、数万円単位で損する可能性があるからです。

引っ越し料金を少しでも安くしたい人は、便利な見積もり比較サイトの活用がおすすめです！