地下室が得意なハウスメーカーはどこ?間取りや値段、失敗例を解説

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地下室は遮音性・断熱性に優れていることから、音楽や映画を楽しむための部屋や、ワインなど繊細な温度管理が必要なものの貯蔵庫として広く使われています。

しかし地下室をつくる際には特殊な設計や技術が必要なので、どのハウスメーカーや工務店でもつくれるわけではありません。

得意じゃない会社に任せたことで、さまざまな対策が不十分となり、せっかくの地下室が失敗となるケースもあります。

そこで今回は、地下室が得意なハウスメーカーや、地下室のある家の間取り・メリットを解説します。

建築費用や注意点なども紹介しますので、地下室を検討している人はぜひ参考にしてください。

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目次

地下室とは?どんなタイプがあるの?

地下室とは、建物の中で地面よりも下にある空間のこと。

建築基準法では、「床が地盤面よりも下にあって、天井高の3分の1以上が地盤面より下にある空間」を地階(地下室)といいます。

昔は地下室を「居室」として使用することは禁止されていましたが、2000年の建築基準法改正により、一定の条件をクリアすれば居室としても使用できます。

地下部分は鉄筋コンクリート造(RC造)でつくられるため、断熱性・遮音性に優れているのが特徴。

また地下室は1年を通して温度変化が少なく、安定した室温の貯蔵庫や楽器の練習場所として最適な空間です。

地下室には3つのタイプがあるので、それぞれ詳しく説明します。

出典:【SUUMO】地下室、半地下のある家がほしい! 知っておきたい費用と効果・実例5選

全地下タイプ

地下室全体が地番面より下に埋まっているのが「全地下タイプ」。

完全に地下に埋まっているため、周囲の視線が気にならないだけでなく、断熱性・遮音性に優れています。

ただし、窓は設置できず採光や通風を確保できないので、居室としては使用できません。

貯蔵庫や納戸として活躍するタイプの地下室です。

半地下タイプ

地下室の3分の1以上が、地盤面よりも下にあるのが「半地下タイプ」。

地面より上にある部分に窓を設置できるので、採光や通風を確保しやすく、湿気も逃しやすいのが特徴です。

全地下タイプと比べて地面を掘る割合が少ないので、コストを安く抑えられるのもメリット。傾斜や段差のある土地を有効活用する手段としても向いています。

ドライエリアありのタイプ

「ドライエリア」とは、地下室に開口部を設置するために、家の周りの地面を掘ってつくる空間のこと。

地下室を居室として使うためには、採光や通風を確保するための大きな窓の設置が義務付けられているため、ドライエリアが必須です。

開口部といっても地下なので、周りの視線が気にならず、プライバシー性の高い中庭としても利用可能。

ただし、ドライエリアもつくるとなると全地下タイプよりも地面を掘る範囲が広がるので、コストが高くなります。

大きな開口部がある分防音性能が落ちるほか、雨水がたまらないように排水設備をしっかり整えなければなりません。

地下室を作るための費用は?

地下室のある家を建てるためには、一般的な2階建て・3階建てを建てるよりも多くの建築費用がかかります。

ここでは、新築で家を建てる際に地下室をつくる場合と、リフォームで地下室をつくる場合に分けて、目安となる費用を説明します。

新築で地下室をつくる場合

地下室をつくるためには、次のような費用が必要となります。

  • 地盤・地質調査費
  • 構造計算費用
  • 配筋・RC打設工事費用
  • 防水工事費用
  • 断熱・除湿工事
  • 残土処分費用  など

地下室をつくるためには湿気・換気・排水対策などに加えて、掘った土を処分する費用など、一般的な一戸建てを新築するよりも多くの費用が必要です。

土地の形状や状態によっても大きく変わりますが、10坪の地下室を作るとなると800〜1,000万円ほどが目安となります。

ドライエリアありの地下室をつくる場合は、さらに割高になるでしょう。

「家を広くしたい」という目的で地下室を検討しているのなら、1,000万円を土地代に充ててもっと広い土地を購入するという選択肢もあります。

費用対効果をよく考えた上で、「地下室をつくることで理想の暮らしが叶う」という場合に選択するのがおすすめです。

リフォームで地下室をつくる場合

既存の家にリフォームで地下室をつくるには、建物をリフトアップする工程や、地下室をつくる場所の基礎部分をつくり替える作業も必要です。

新築でつくる場合よりも割高で、10坪の地下室をリフォームでつくるとなると、最低でも1,000万円以上はかかるでしょう。

建物の構造や地盤の状態によっては施工できない場合もあり、建築基準法の制限によって建築確認申請の難易度もアップします。

これらのさまざまな問題を考えると、リフォームで地下室を新たにつくるのは、あまり現実的ではないかもしれません。

地下室が得意なハウスメーカー一覧

地下室をつくるためには専門的な知識や経験が必要なので、建築会社によって得意・不得意が明確に分かれます。

ここでは地下室の建築が得意な大手ハウスメーカーを紹介しますので、希望の地下室をつくれそうな会社を探してみましょう。

地下室を作る場合、どうしても予算が高くなりがちなので、あらかじめ予算額が決まっている人は、予算に合わせたカタログの中から希望に近いものをピックアップするのがおすすめです。

ちなみに、注文住宅のポータルサイトを運営している「LIFULL HOME’S」には、カタログの他、月々の返済額からマイホームがイメージできる「予算シミュレーター」があります。

カタログやシミュレーターを上手に活用することで、こだわりのマイホームが完成すると思います。

もし「自分ではまったく間取りのイメージがわからない」という場合は、NTTデータグループが運営する「HOME4U家づくりのとびら」もおすすめです。

専門アドバイザーにオンラインで無料相談ができますし、自分の希望にあった家づくりプランを提案してもらう事もできます。

※参考:予算ごとのカタログ特集ページ
2000~2500万円の住宅
2500~3000万円の住宅
3000~3500万円の住宅
3500~4000万円の住宅
4000万円以上の住宅
オンライン相談をしたい場合
家づくりプランを依頼したい場合

クレバリーホーム

出典:クレバリーホーム

ローコスト住宅でおなじみのクレバリーホームも、地下室のある家の建築実績が豊富なハウスメーカーです。

地下室に重要な湿気対策や採光対策などのアイデアが豊富で、地下室にまつわる法律も熟知しています。

ただし、クレバリーホームはフランチャイズシステムを導入しているので、すべての加盟店が地下室の建築実績があるわけではありません。

東京近郊のクレバリーホームでは地下室についてのコラムを多く発信しているので、安心して任せられるでしょう。

→クレバリーホームの間取りや坪単価の解説はこちらのページへ

三菱地所ホーム

出典:三菱地所ホーム

三菱地所ホームの「全館空調エアロテック」は、24時間・365日温度湿度調節と換気を行なっているため、全地下タイプの地下室でも湿気がこもらず快適に過ごせます。

音楽スタジオ・ホームシアター・ゴルフスタジオ・フィットネスルームなど、さまざまな用途の地下室を建築しているので、希望の合う地下室のプランを提案してくれるでしょう。

→三菱地所ホームの間取りや坪単価の解説はこちらのページへ

住友林業

出典:住友林業

住友林業は土地を最大限活用する方法の一つとして、地下室を提案しているハウスメーカーです。

狭小住宅はもちろん、趣味を存分に楽しみたい人・静かにくつろげるプライベート空間が欲しい人などに寄り添って、多彩な地下室プランを提案してくれます。

音楽スタジオや大画面シアター・バーカウンターや半地下収納などの実績があります。

→住友林業の間取りや坪単価の解説はこちらのページへ

セキスイハイム

出典:セキスイハイム

セキスイハイムの地下室は土圧や水圧に強く、潜水艦のような防水性能があります。

浸水対策は十分なので、シアタールームのように繊細な機械を地下室に置きたい場合や、地下水位の問題で地下室の建築が難しい場合には一度相談してみましょう。

→セキスイハイムの間取りや坪単価の解説はこちらのページへ

スウェーデンハウス

出典:スウェーデンハウス

北欧スウェーデンの輸入住宅を専門に取り扱うスウェーデンハウスは、高気密・高断熱な構造を活かして地下室を施工しているハウスメーカーです。

音楽や映画を楽しむオーディオルームやDIYスペース・温度変化の少なさを利用したワインセラーなど、多彩なプランを提案するのが得意です。

採光を確保しやすい半地下タイプにも対応可能で、いつでも快適に過ごせる換気システムを採用しています。

→スウェーデンハウスの間取りや坪単価の解説はこちらのページへ

三井ホーム

出典:三井ホーム

三井ホームは、40年以上前から地下室のある家をつくっているハウスメーカーです。

高強度プレキャストコンクリートを採用した独自の地下室施工技術があり、高い防水性能を備えています。

豊富な実績から地下室に必要な対策や法律も熟知しているため、安心して任せられる会社の一つです。

→三井ホームの間取りや坪単価の解説はこちらのページへ

地下室がある家の上手な間取り例

次に地下室のある家の間取りを紹介しますので、地下室のある暮らしを具体的にイメージしてみましょう。

明るい地下音楽室がある家

出典:【SUUMO】みらいテクノハウス 建築実例

思う存分ピアノを楽しめるドライエリアありの地下室は、大きな掃き出し窓を2ヶ所設置しているので、地下とは思えないほど明るい空間です。

窓が大きい分、素早く空気の入れ替えもできそうです。

音楽室の横には書斎もあり、引き戸を開け放てば音楽室から自然光を取り込めます。

仕事とプライベートを上手に分けた地下室のある家

出典:【SUUMO】僕らの家 建築実例

約14坪の狭小地に、延床面積を34坪確保した間取りです。

自宅兼事務所なので、事務所を地下室につくることで集中できる環境が整っています。

地上階に上がれば仕事モードからプライベートへと気持ちをスムーズに切り替えられますし、リビングが2階なので来客時も家族に気兼ねなく事務所へ案内できるでしょう。

全地下タイプのプレイルームがある家

地下1階・地上3階建ての賃貸併用住宅の間取りです。

地下にあるプレイルームは、卓球台が4面も置ける広々空間。

地下室には窓がないものの、通気システムと換気システムを整えたことで、湿気に悩まない快適な環境です。

ここまで大きな地下室をつくるケースは少ないかもしれませんが、誰にも気兼ねすることなく、趣味を思いっきり楽しみながら暮らしたい場合に、地下室は魅力的な選択肢だといえるでしょう。

音が心地よく響く地下室がある家

出典:【SUUMO】みらいテクノハウス 建築実例

敷地面積33坪の土地に、地下の防音室をつくった間取りです。

ドライエリアありの地下室は大きな開口を設けたことで、とても明るいのが印象的。

湿度管理も万全なので、夏はひんやり涼しく冬は暖かい環境で趣味を楽しめます。

地下室の壁をあえてコンクリート打ちっぱなしにしたことで、外に音は響かないものの、地下室の中だけに音が心地よく響く仕上がりとなっています。

地下室をつくるメリットとは

地下室をつくれば暮らし方の幅が広がるように感じますが、具体的にはどのようなメリットがあるでしょうか。

土地を有効活用できる

出典:住まいづくりの基礎知識|Panasonic

地下室の最大のメリットは、限られた土地を有効活用できることです。

建築基準法では「延床面積の3分の1を限度として、容積として計算しない」と定められています。

たとえば、敷地面積が100㎡で容積率100%の土地の場合、延床面積は最大で100㎡となります。

ところが、地下室が延床面積(地下室を含む)の3分の1までの広さなら容積に計算されないので、50㎡の地下室をつくれば最大150㎡の広さが確保できるのです。

全地下タイプはもちろん、上記の図のように天井が地上高1m以下の半地下タイプも、同様に容積率が緩和されます。

3階建て禁止地域でも、地下室を取り入れれば「地下+1階+2階」で実質3階建てのように暮らせます。

地震に強い

出典:クレバリーホーム

地下室のある家は、地震に強いといわれています。

地震が起こると、周辺の地盤と地下室は一体となって動くため、地下室自体の揺れは小さいのが特徴です。

さらには、土や水の大きな圧力に耐えうる地下室の頑丈な構造で住まい全体を支えているので、地上部分も揺れにくくなるのです。

地下室は食料庫やシェルターのような使い道もあるので、自然災害に強い住まいといえるでしょう。

※地震が気になるという人は、「地震に強いハウスメーカーはどこ?耐震等級や間取りで選ぶおすすめランキング」の記事も参考にしてください

遮音性が高い(音漏れが少ない)

周りが地面に囲まれている地下室は、遮音性の高い空間です。

鉄筋コンクリート造であることも遮音性を高めてくれる要素なので、まるで防音室のような環境となります。

外の音を遮るだけでなく、室内の音漏れも少ないのも特徴。

時間を気にせず楽器を演奏したり、ダンスの練習やカラオケをしたりなど、趣味を存分に楽しめます。

3つのタイプのうち、一番遮音性が高いのは全地下タイプ。半地下タイプやドライエリアありのタイプは、全地下タイプと比べると遮音性能は落ちます。

温度や湿度が安定している

地下室は外気の影響を受けにくいので、1年を通して温度が安定しているのが特徴です。

また、地下室をつくる際には調湿や換気対策をするため、湿度も安定しています。

食品や日用品のストックを保管する場所としてはもちろん、温度管理が難しいワインセラーとしても最適な空間です。

地下室で失敗してしまう原因

さまざまなメリットがある地下室ですが、つくった人の中には「失敗した」「つくらなければよかった」と後悔する人も中にはいます。

どのような原因で失敗してしまうのか、失敗しないためにはどう対策すればよいのかをまとめるので参考にしてください。

地下室をつくる目的が曖昧

「なぜ地下室をつくりたいのか」「地下室で何をしたいのか」などの目的が曖昧だと、地下室づくりに失敗する可能性が高まります。

たとえば、楽器の練習室・シアタールーム・ダンススタジオなど、どう地下室を使うかによって必要な設備や広さがまったく異なるからです。

そもそも地下室をつくるためには多くのコストがかかるので、目的を明確にしたうえで、ハウスメーカーに最適なプランを提案してもらいましょう。

土地や地盤の調査が不十分

地下室をつくりたいと思っても、土地や地盤によってはつくれないケースもあります。

注意すべきポイントは、次のとおりです。

  • 軟弱な地盤ではないか
  • 地下水位が希望する床の高さよりも下にあるか
  • 下水道管の位置や近隣住宅との兼ね合いで、掘ってもよい土地なのか
  • 水害が起きやすい地域ではないか  など

地下室をつくる際には、土地の形状や地盤の強さが大きく関係してきます。

一般的な住宅を建てる場合には、たとえ軟弱な地盤だとしても改良工事を行えば済むのですが、地下室をつくるとなると難易度は一気に上がってしまうのです。

そのため地下室をつくりたい場合には、地下室の建築実績が豊富な建築会社を探して、土地探しから相談することが大切です。

湿気対策が不十分

1年を通して温度が安定している地下室ですが、地面の中には水分が多く含まれているため、湿気がこもりやすい環境でもあります。

全地下タイプだと、窓を開けて換気することもできません。

そのため湿気対策が不十分だと、結露やカビが発生しやすくなってしまうのです。

コストが割高になったとしても、家電量販店で売っているような後付けの商品ではなく、住まいの設備として換気システムや除湿システムを取り入れることをおすすめします。

採光対策が不十分

採光が不十分だと地下室は常に薄暗く、湿気がこもりやすくなってしまいます。

暗くてジメジメした空間は居心地も悪いので、いつの間にかまったく使わなくなってしまったというケースも少なくありません。

せっかく多くのコストをかけて地下室をつくるのなら、いつまでも心地よい環境で活用できるように、採光対策が不可欠といえます。

採光対策としては、半地下タイプにしたりドライエリアを設置したりするのが有効です。

とくにドライエリアをつくれば地下室に大きな開口部ができるので、自然光を地下にもたっぷり届けられます。

ドライエリアと換気システムを組み合わせれば、リビングや寝室としても快適に活用できるでしょう。

浸水対策が不十分

低い土地は雨水がたまりやすいため、浸水対策が不十分だと台風や集中豪雨などで浸水被害が起こる可能性があります。

湿気対策や採光対策と違って「居心地が悪い」「カビが生える」などでは済まず、住まいや命を守ることに直結するため、十分な対策を行いましょう。

特にドライエリアをつくる場合には、排水システムを整えることが必要不可欠です。

近隣との高低差など、住まいの環境によって排水システムの組み方は変わるため、地下室の特性を熟知した実績豊富な建築会社を選ぶことをおすすめします。

よくある質問

最後に、地下室のある家についてよくある質問をまとめました。

地下室があると税金が高くなるって本当?

住まいの固定資産税は構造によって金額が変わり、「木造<鉄骨造<鉄筋コンクリート造」の順に高くなります。

地下室は鉄筋コンクリート造なので、木造の1.5倍以上の固定資産税がかかる計算です。

「地下室は条件によって容積率が緩和される」と説明しましたが、これは設計プランに適用されるだけであり、固定資産税を計算する際には地下室を含めた延床面積が適応されます。

地下室を木造でつくることはできる?

地下室には、常に土や水によって大きな圧力がかかりますが、木造ではその圧力に耐えることができないため、木造で地下室をつくることはできません。

たとえ地上部分が木造だったとしても、地下室だけは鉄筋コンクリート造でつくる必要があると理解しておきましょう。

地下室は結露・カビが生えやすいって本当?

地下室は湿気がこもりやすい環境なので、結露やカビが発生しやすいです。

部屋の湿気対策として家電量販店で販売しているような除湿機を使うケースもありますが、地下室の場合は建築の段階から除湿システム・換気システムを取り入れましょう。

まとめ

今回は、地下室が得意なハウスメーカーや地下室のメリット、つくる際の注意点などを解説しました。

地下室には高額なコストがかかるため、「楽器演奏のために防音性のある部屋欲しい」「安定した室温の貯蔵庫が欲しい」など、地下室でなければならない目的がある場合につくることをおすすめします。

また、地下室をつくる際には専門的な知識や経験が必要なので、地下室が得意なハウスメーカーを選ぶことが重要です。

ハウスメーカーによって費用もプランもさまざまですから、複数のハウスメーカーに相談してじっくり比較してみましょう。

※参考:予算ごとのカタログ特集ページ
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