こんな悩みを抱えていませんか？
この記事では、外資系企業の秘書について年収や転職に有利な資格やスキルをまとめています。
一読することで、外資系企業の秘書の詳しい年収をはじめ、転職する具体的な方法を理解できるでしょう。
男性秘書の年収や新卒で秘書になりたい人への情報も参考にして納得のいく外資系秘書のキャリアを歩みましょう。
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外資系秘書の平均年収（給料）約600万円
外資系企業の秘書の平均年収は約600万円です。
月給に換算すると50万円で、そこから健康保険料や厚生年金などを差し引くと、手取りはおよそ40万円となります。
1日8時間、月休8日で働いた場合の日給は約22,000円、時給換算で約2,800円となります。
外資系企業に勤める人の平均年収は約800万円と言われているため、外資系秘書は比較的年収が低い職種に分類されます。
日系企業の秘書や派遣社員・アルバイトの場合についての給料については、次で具体的に解説します。
日系企業の秘書の年収は約400万円
日系企業で秘書として勤める場合の平均年収は、約350～400万円と言われています。
日本の平均年収（国税庁調査による）は約430万円のため、外資系動秘書同様やや稼ぎづらい職種として扱われます。
日系企業の秘書として働く場合、地方や企業の規模によって収入が大きく変化します。
秘書の仕事で収入が高いのは東海地方や関西地方で、300～400万円の収入を見込めます。
その他の地域では格差が大きく、年収300万円にも満たない場合があり、本人の実力以上に勤務地選びが重要です。
派遣社員やアルバイトの秘書は時給1,500円くらい
派遣社員やアルバイトで秘書として働く場合の時給は1,000～1,500円です。
ベテラン秘書の場合は、実務経験に応じて時給も上がる傾向にあります。
ただし未経験の場合や、小さな企業の場合は、時給1,000円のラインからスタートする可能性があります。
最低時給よりは高い時給が支払われるケースが多いため、派遣社員やアルバイトでもしっかりと稼ぎたい人に、秘書の仕事は向いていると言えるでしょう。
役員報酬が1億円以上の会社は年収1,000万円もある
役員報酬が1億円以上支払われる会社で勤める場合は、年収1,000万円以上を見込める可能性があります。
会社が儲かっていると、それだけ役員の仕事も増加します。
また、役員の業績が良ければ良いほど、その役員への報酬還元も多くなるでしょう。
そのため、多忙で優秀な役員を支える秘書に対しても、しっかりと報酬が支払われるのです。
役員報酬1億円以上の企業で秘書になるためには、秘書として高いスキルや有用な資格を取得する必要があります。
未経験でその座を射止めるのは、ほぼ不可能に近いでしょう。
実務経験を積むか、「秘書検定」や「国際秘書検定」等の資格取得が必須です。
外資系秘書の年収が高い理由は？日系企業とどんな違いがある？
日系企業の秘書が年収350～400万円程度のボリュームに収まるのに対し、外資系企業の秘書は年収600万円を目指せます。
企業と能力によっては、年収1,000万円を目指すことも可能でしょう。
日系企業と比較して外資系企業の秘書の年収が高いことには、次の2つの理由があります。
外資系企業の給与水準が高い
外資系企業の秘書の年収が高い理由には、そもそもとして外資系の給与水準が高いことが挙げられます。
日系企業に勤める人の平均年収が約430万円であることに対し、外資系企業の平均年収は約800万円に上ります。
もちろん職種や企業の規模によって異なりますが、単純計算で約2倍の差があるのです。
社員に支払われる給与がそもそも高いことが、外資系の秘書の年収にも影響を与えています。
外資系秘書は通訳や翻訳なども求められる
外資系企業の秘書は単純な秘書としての能力だけでなく、通訳や翻訳のための高い英語力を求められます。
海外に資本を置く企業は、日本国外にクライアントを持っていたり、社員の国際色が豊かだったりするためです。
上司や役員が外国人の場合もあるでしょう。
そのためTOEIC800点以上の英語力があるかどうかが、外資系企業の秘書になれるかどうかを決めている節があります。
日系企業の秘書よりも求められるスキルが多いことが、外資系秘書の給与を底上げしていると言えるでしょう。
秘書の年収は男性と女性で違いはある？
「秘書」と聞くと、若い女性が就く仕事のイメージがあります。
しかし実際のところ、秘書は男性も目指せる職業です。
男性が秘書になった場合と女性の場合で年収に差があるのか、また需要に違いがあるかどうかを調査しました。
性別で差はない
秘書の年収に、性別で差はありません。
性別よりも、会社の規模や本人のキャリア・資格などによって得られる年収に差が生じます。
「秘書検定」や「国際秘書検定」等の資格に関しても、男女関係なく誰でも取得できるので、秘書を目指す男性も挑戦してみましょう。
現在は男性の秘書も増加している
一昔前は「秘書」と言えば若い女性のイメージでした。
元々秘書には、経営者と異なる視点や考え方を持つ者が選ばれやすかったため、男性経営者には女性秘書が選ばれやすいという理由があったのです。
しかし現在は、女性経営者や女性役員が活躍する機会が増加しています。
それに伴い、男性秘書の活躍の場も増えています。
それに加え、現在は男女の雇用機会均等を目指したり、性別による職種のイメージを払拭したりする動きが活発になっており、秘書も例外ではありません。
秘書の仕事を女性に限定することは禁止されているため、本人が望めば男性であっても転職にチャレンジできます。
求人によっては「秘書」という職種名ではなく「エグゼクティブアシスタント」などの名称に言い換えて募集している場合もあるので、気を付けてチェックしてみましょう。
議員秘書やチームアシスタントして活躍する人も多い
議員秘書やチームアシスタントとして働く秘書職は、男性の割合が高くなっています。
衆議院の公設秘書の男女比に関して言えば、男性が約8割を占め、女性が約2割にとどまっている例も見られます。
参議院の公設秘書も、男性の割合が7割を占めています。
その背景には、男性議員が女性秘書と行動することで周囲に不要な誤解や憶測を招くリスクがあるため、同性の秘書を求めることがあります。
チームアシスタントは、従来の秘書とは異なり、会議の調整や資料の用意以外にもプロジェクトに関する助言を求める場合があります。
その場合は、キャリア経験が豊かであったり、自分の意見を臆さず言うための度胸が備わっていたりする男性秘書が重宝されるのです。
上記の通り、男性秘書の活躍の場は増加しています。
外資系秘書の仕事内容は？国際秘書とは？
外資系企業の秘書として働く際は、主に次の4つの業務をこなすことになります。
また、「国際秘書」についてもこの章で紹介します。
上司のスケジュール管理
外資系秘書の最も大切な仕事の一つが、上司のスケジュール管理です。
会議の場所や日時、相手などの予定を把握・調整し、上司に伝える必要があります。
新しい予定が入った際に、ダブルブッキングしないための調整力や手配力は必須のスキルです。
また、上司がストレスなく仕事を進められるよう、言われなくても手回ししたりリマインドしたりする心配りも求められます。
万が一2つ以上の予定が重なってしまったり、ミーティングの時間が間違っていたりすると、自分だけでなく上司の信用が失われてしまうため、細心の注意を必要とします。
電話やメール・来客対応
上司の元に届いた電話やメールの確認や、来客の対応なども秘書の仕事です。
経営者や役員ともなると、1人で処理しきれないほど大量の仕事を抱えることになります。
そこで上司の代わりに秘書がクライアントからの電話に出たり、メールに返信したり、来客を応接間に通したりするなどのサポートが求められるのです。
電話やメール、来客対応を秘書がどこまで担当するかは、企業や上司の方針によって異なります。
普段は不要と定められている業務であっても、上司の状況次第では例外的な動きをするなどの判断力を求められると言えるでしょう。
情報・書類管理
上司が業務や会議で使用する情報や書類の管理も、秘書が行うべき仕事す。
仕事を進める上で避けて通れないのが、経費の資産書類や報告書類、取引先へ送付する資料、プレゼンテーション資料などの準備です。
また、書類は作成するだけでなく、管理・保管や参照などの業務も伴います。
必要な時に必要な書類をすぐに使えるよう、秘書には高い書類管理能力が求められます。
クリーニングなど身の回りへの対応
上司が仕事をスムーズに進められるよう、身の回りの対応もしなければなりません。
身の回りへの対応とは、例えばクリーニングやタクシーの手配、宅配分の受け取りやホテルの予約などが挙げられます。
少しでも上司が快適に仕事を進められるよう、日ごろから常に上司の動向を観察しておくことが大切です。
国際秘書とは外資系で働く秘書のことを指す
国際秘書とは、外資系企業や国際機関で働く秘書のことを指します。
日本語だけでなく英語を使いこなし、国際色豊かな環境で上司をサポートします。
上司の国籍は日本人とは限らないため、異文化に詳しい人が望ましいでしょう。
外国人の上司が日系企業や日本人の従業員と快適にやり取りできるよう、バイリンガルの自分がかけはしになるシーンもしばしばあります。
同時通訳や翻訳の役割を勤める場合もあるため、TOEIC900点レベルの高い英語力を求められます。
また、高いビジネスマナーと、「国際秘書検定」や「米国上級秘書資格」などの海外で通用する資格を持っているかどうかが、採用のポイントになります。
外資系秘書の求人情報を紹介！役員秘書は年収1,000万円以上も可能
外資系秘書の求人は、外資系転職に強い転職エージェントや、企業公式ホームページ等から探すことができます。
例えば次の2つのような募集要項で求人が掲載されるので、探す際の参考にしてください。
海外出張での秘書求人
| 職種 | 取締役の秘書として、取締役の活動をサポート（海外出張あり）。 |
| 仕事内容 | スケジュール管理、各種出張手配、来客対応、庶務業務、海外出張への同行など |
| 特徴 | 日本・香港間の移動多め |
| 応募条件 | 学歴不問、未経験者歓迎 |
| 必須資格 | 普通自動車運転免許必須 |
| 労働時間 | 8:00～17:00 （所定労働時間：8時間0分） |
| 予定年収 | 予定年収 350～450万円 |
| 年間休日日数 | 120日 |
例えば1991年設立の企業が募集する取締役秘書の求人では、海外出張同行を想定した秘書を募集しています。
投資やコンサルティングに関する事業をやっており、国内外から投資アナリストや各分野のスペシャリストと関わる機会が多いようです。
予定年収は日系企業の平均年収に近いですが、その代わり家賃補助や通勤手当などの福利厚生が整っています。
また120日の年間休日が与えられるため、ワークライフバランスを意識して働きたい人でも無理なく続けられるでしょう。
海外事業とのつながりも深い企業の会長秘書求人
| 職種 | 国内外に顧客投資家を持つ大手証券会社の秘書業務 |
| 仕事内容 | イベントの調整、出張アレンジ、業務遂行、サポート |
| 募集年齢 | 30歳 ～ 34歳 |
| 応募条件 | 証券会社でのIR業務経験、英語での調整力、サポート経験、顧客対応経験 |
| 必須資格 | 記載なし |
| 労働時間 | 8:40～17:10（実働7.5時間） |
| 予定年収 | 1,000～1,200万円 |
| 年間休日日数 | 120日 |
海外にもクライアントを持つ企業の秘書業務では、想定年収が1,000～1,200万円に設定されている場合があります。
しかし求人票を見てわかる通り、詳細な業務経験や応募条件が求められる場合があります。
また、イベントやミーティングの予定を容易に調整できるだけの英語力も求められるため、未経験では挑戦できないでしょう。
秘書としての実務経験があり、尚且つ勤め先の会社の事業について理解のある人材が求められます。
外資系企業の秘書として働くのに有利な資格
外資系企業で秘書として働くためには、秘書として必要なスキルを持っていることを証明しなければなりません。
自分が秘書になれる人材だと示すためには、次の4つの資格が有効です。
秘書検定
秘書検定とは、秘書に求められる知識や技能を測る試験です。
試験内容には、社会人として求められる知識や教養、一般的なビジネスマナーや電話対応力などが含まれます。
筆記試験と実技試験があり、等級は1～3級に分けられます。
秘書検定の資格では、高いコミュニケーション能力や業務を進めるための知識・技量があることが客観的に証明されます。
初めて秘書に関する資格を取る場合は、まず秘書検定に挑戦するとよいでしょう。
CBS（国際秘書検定）
CBS（国際秘書検定）とは、日本語と英語を用いるバイリンガル秘書としての能力の有無を評価する資格です。
試験はプライマリー試験とファイナル試験に区別されます。
プライマリー試験は誰でも受けることができ、ビジネス実務とビジネス英語力が問われます。
晴れてプライマリー試験に合格すると、ファイナル試験を受けられます。
ファイナル試験では、オフィス業務管理や経営管理、秘書実務、バイリンガル面接の4つにパスする必要があります。
英語での秘書業務をこなす力があることの証明になるため、外資系企業の秘書を目指している人は、挑戦してみましょう。
TOEIC800点以上
外資系企業で秘書になるためには、高い英語力を求められます。
具体的にはTOEICで800点以上の実力があると望ましいでしょう。
TOEICは、年に数回、定期的に開催されています。
自分の英語力を客観的に知るために、何度も繰り返し挑戦することをおすすめします。
MOS検定
MOS検定とは、マイクロソフト・オフィス・スペシャリスト資格のことで、WordやExcelなどのスキルを客観的に評価できます。
試験科目は5つ（Word・Excel・PowerPoint・Access・Outlook）で、合格する頃には実務レベルのOAスキルが身につきます。
MOS資格はマイクロソフトが公式に発表している資格なので、日系企業だけでなく外資系企業や国際機関でも通用します。
秘書検定だけでは心細い人や、英語力に自信がないが確実に採用されたい人は、MOS資格の取得を検討してみましょう。
外資系企業の秘書として働くために必要なスキル
外資系企業の秘書として働くためには、「柔軟な対応力」「コミュニケーション力」「細かな気遣いをする力」の3つが求められます。
具体的には、次で詳しく解説します。
柔軟な対応力
外資系企業の秘書として働くためには、柔軟な対応力が求められます。
外資系企業と日系企業では、文化や風土が異なります。
また、支店やクライアントが海外にあることも多いでしょう。
何か問題が起きた時や、調整が必要になった時は、柔軟な対応力が必要になります。
秘書が柔軟な対応をできるかどうかで、上司の仕事のしやすさや業績も変わるので、特に身に付けたいスキルだと言えるでしょう。
コミュニケーション力
コミュニケーション能力も、外資系企業の秘書として働くために必須のスキルです。
外資系企業は、海外に支店やクライアントを持ちます。
上司が外国人のケースもあり、かならずしも流暢な日本語を話せるとは限りません。
出身地が違うのであれば、当然背景にある文化や考え方も異なります。
イレギュラーが多い場で仕事を円滑に進めるためには、相手の意見を汲む力と自分の意見を伝える力、そして相手の立場やその場の暗黙の了解に気が付き立ち回る力が求められるでしょう。
細かな気遣いができること
細かな気遣いができること、つまりホスピタリティ精神も、外資系秘書として働く際に求められるスキルです。
外資系企業では、日本語を母語と日本文化に囲まれた人ばかりではありません。
日本の仏教と欧米諸国のキリスト教のように、本人にとっての「当たり前」が異なる場合も多いでしょう。
そのため、相手の文化や習慣に配慮した発言や対応ができるかどうかがポイントになります。
秘書はあくまで経営者のサポーター的存在ではありますが、秘書の信頼が経営者の信頼に繋がるため、ホスピタリティ精神の高さはコミュニケーション能力と同レベルで重要です。
外資系企業の秘書に転職する方法
外資系企業の秘書に転職するためには、次の4つのポイントを意識することが大切です。
今の自分に足りないものがあれば、可能な範囲で挑戦してみましょう。
秘書としての実務経験を積む
外資系秘書になるためには、まず秘書としての実務経験を積むことが大切です。
というのも、外資系秘書の求人の多くが、実務経験必須としているためです。
日系企業に関して言えば、秘書は未経験から挑戦できる職業です。
そのため、最初は日系企業の秘書として働きながら秘書検定の資格を取ったり、英語力を極めたりしましょう。
そして実務経験を積んだ後に、再度転職するのがおすすめです。
英語力を身に着ける
すでに秘書として必要なスキルを持っている場合は、英語力を身に付けるとよいでしょう。
外資系秘書はTOEIC800点以上の英語力が求められるため、根気よく学習することが大切です。
現在は塾型の英会話スクールだけでなく、オンライン英会話やスマホで学べる教材が充実しています。
自分に合う学習方法で、英語力を伸ばしましょう。
英語以外の言語もわかると強み
外資系企業の支社やクライアント、上司はなにも英語話者だけではありません。
中国やブラジル、ドイツをはじめとした世界各国の人材が経営者や役員として勤めています。
そのため、英語以外の言語を話せる秘書は、重宝されるでしょう。
大学時代に第二言語を習っている人は、それを学習し直してみるのがおすすめです。
多少とはいえ基礎はできているので、一から新しい言語を学ぶよりも抵抗感がありません。
これから第二言語を始める人は、ドイツ語や中国語などの話者と需要が多い言語がおすすめです。
または、スペイン語のように日本人にとって発音しやすい言語がよいでしょう。
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まとめ｜外資系秘書の年収は高い！実務経験と語学力が転職のカギ
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