外資系企業に向いている人の特徴とは?評価制度も解説

外資系企業に転職したいけど向いているかな?

外資系企業ってどんな人が評価されるの?

外資系企業の求人を選ぶコツって?

こんな悩みを抱えてはいませんか?

この記事では外資企業で働くことが向いている人、向いていない人の特徴を紹介しています。

一読することで、自分が外資系企業に向いているのか判断することが可能です。

外資系企業に転職するコツも参考にしながら、自分のキャリアについて深く考えてみましょう。

外資ならビズリーチ

ビズリーチ外資系の転職なら「ビズリーチ」がおすすめ!

登録するだけで外資系などの大手企業からスカウトが届く仕組みなので、忙しい方でも登録しておくだけで転職活動ができます。

おすすめポイント

①年収800万円以上を超える求人が6割
②30代のスカウト受信数平均10通
③思いもよらないポジションでスカウトが届く

> 無料登録はこちら

大手外資系転職エージェント
※8月18日更新求人数URL
ビズリーチのロゴ約81,511件
JAC約 25,000件
目次

外資系企業に向いている人の特徴7つ

外資系企業は、海外に資本を置いていることから海外の風潮を取り入れていることが多く、日系企業とは働き方が大きく異なります。

そんな外資系企業で働くことに向いている人には、次の7つの特徴があります。

向いている人①:自己管理能力が高い

自己管理能力が高い人は、外資系企業への転職に向いています。

外資系企業は、日系企業よりも一人当たりが担当する業務量が多いと言われています。

それに加え、完全成果主義で残業を良しとしない風潮なこともあり、自分自身を自分でコントロールする力が求められます。

自己管理能力が低い人ほど、時間内に仕事を終わらせられなかったり、仕事でミスをしてしまったりするなどのミスをしやすくなります。

そのため、外資系企業では高く評価されにくいでしょう。

しかし、自分に厳しく、スケジュールを状況に合わせて適切に構築できる人であれば、外資系企業で高く評価される人材と言えます。

向いている人②:コミュニケーションスキルが高い

コミュニケーションスキルが高い人も、外資系企業勤めが向いています。

外資系企業は、日系企業と比較して国籍豊かな人材が揃っています。

海外では、日本のような「察して文化」があまり発達していないため、自分の意見を適切な言葉で伝えることが大切です。

また、仕事の裁量権が高く、比較的自由に働ける雰囲気や、たとえ新入社員であってもミーティングの席で意見を求められるケースが多いことからも、物怖じせずコミュニケーションを取れるスキルが求められていると言えるでしょう。

向いている人③:柔軟な対応ができる

人材の流動性が高く、社員の国際色が豊かな外資系企業は、組織体制やルールの変更がしばしば行われます。

ある日突然上司が変わったり、仕事の進め方が変わったりすることも少なくありません。

社内の変化に対し、拒否感を抱かず柔軟に対応できる人は、外資系企業で高い評価を得られるでしょう。

また、柔軟な対応力は、仕事で失敗した時や、思うように成果が出せないようなシーンにでも求められます。

古いやり方や成果の出ない手法に固執せず臨機応変に対応できる人や、頑固にならず多角的な視点を持つ人材が重宝されています。

向いている人④:高い成長意欲を持っている

外資系企業に向いている人の特徴の一つに、高い成長意欲を持っていることが挙げられます。

外資系企業は、日系企業にありがちな均一化や現状の維持を望みません。

常に「更に良い方へ」と舵を取り、従業員一人ひとりの価値観やスタンスを大切にすることを望みます。

そのため「このままでいいや」と思う人は、あまり向いていないと言われています。

常に自分自身のスキルアップや成長を望み、目標達成のために行動できる人は、外資系企業から重宝されますし、自分自身にとっても居心地のよい場所となるでしょう。

向いている人⑤:論理的かつ効率的な仕事ができる

論理的思考力を身に付けている人や、効率的に仕事を進められる人は、外資系企業の求める人物像にマッチしています。

海外の風潮を汲む外資系企業では、短時間かつ限られた人材で高い成果を出すことを望みます。

Excelを用いた作業を例に挙げても、手計算した結果を1つ1つ入力していく人よりも、マクロや関数を活用してデータを短時間で整理できる人の方が高く評価されるでしょう。

そのため、適切な仕事の配分ができる人や、作業効率化のために知恵を働かせ、積極的に試行と分析ができる人は昇進のチャンスも多くあります。

タスクマネジメントやタイムマネジメントに興味があり、合理的に生きることを求める人は、ぜひ外資系企業にチャレンジしてみてください。

向いている人⑥:結果を評価に繋げて欲しい

年齢や勤続年数、仕事を成し遂げるまでの過程などではなく、結果や成果だけを評価に繋げてほしいと考えている人は、日系企業よりも外資系企業に向いています。

完全実力主義かつ完全成果主義の外資系企業では、文字通り「結果がすべて」です。

与えられた業務で良い結果を出すことができれば評価が上がり、何もできなければ評価は下がるという、単純な仕組みで動いています。

そのため、年齢や性別、学歴ではなく、成果ですべて評価されたいと思っている人にとっては、外資系企業は働きやすい職場だと考えられます。

向いている人⑦:英語を話すのが得意

英語を話すことが得意な人は、外資系企業でも上手くやっていけます。

国際色豊かな外資系企業では、従業員同士の会話や社内外のミーティング、取引先との連絡などのあらゆるシーンで英語を使います。

外資系企業で求められる英語力はTOEIC換算で700~800点以上だと言われています。

日常的に英語を使う外資系企業に勤めることで、英語力を更に上達させることも可能でしょう。

また、実際に日本人以外の人と働くことで、英語だけでなく異文化に触れられることも特徴です。

元から英語が得意でもっと上達したいと考えている方や、国籍の違う人と生きた英語でコミュニケーションを取りたいと考えている人は、ぜひ外資系企業に挑戦してみてください。

【向いているかをチェック】外資系企業が向かない人の特徴

あらゆる仕事に向き・不向きがあるように、外資系企業にも働くことが向いている人と向いていない人がいます。

外資系企業に向いていない人には、「結果以外も評価されたい」「変化を望まない」などを含め、次の6つの特徴があります。

結果以外も評価されたい

昇進や昇給について、結果だけでなく、結果に至るまでの過程や残業時間数などを加味してほしいと考えている人は、外資系企業に向いていません。

なぜなら外資系企業は、完全成果主義の世界なためです。

日系企業のように、成果が出せなかった時に「まあ、でも残業して頑張っていたから評価しよう」と考えてはもらえません。

とにかく与えられた仕事を一秒でも早く、高い成果を出すことが重要です。

どれだけ会社に貢献できたかを評価される世界にプレッシャーを感じる人は、日系企業勤めの方が向いていると言えるでしょう。

変化を望まない

自分が身を置く環境や自分自身について、保守的で変化を望まない人は、外資系企業に向いていません。

外資系企業は、人材の流動性も高く、企業内の風通しが良いという特徴があります。

文化も様々で、従業員の言語や思想、習慣が異なることも多々あります。

日々変化する社内の雰囲気やルールに対応することが難しい人や、日本固有の文化のなかで安心して過ごしたい人は、外資系企業に勤めることがストレスに繋がります。

学生時代や過去のキャリアの中で、多数の職場を渡り歩いた経験がある人や、留学やワーキングホリデーなどを楽しめた人は、外資系企業の社風にも対応できると考えられます。

語学やコミュニケーションが苦手

そもそも英語や中国語などの多言語や、コミュニケーションそのものが苦手な人の場合、外資系企業に向いているとは言いづらいでしょう。

外資系企業では、自分の意見やアイデアを積極的に話すことが求められるためです。

また、文化や言語、思想などが異なる従業員やクライアントと話す機会が多いため「日本人同士の暗黙の了解」と呼ばれるものが通用しません。

それ故、自分の意見を適切な言葉で、相手に伝える力が日系企業以上に求められるのです。

語学やコミュニケーションが苦手な人で、仕事を通して克服したいと考えている人以外は、外資系企業への転職をおすすめしません。

勤続年数も評価対象にしてほしい

昇進や昇給について、勤続年数も評価してほしいと考えている人は、外資系企業に向いていないと言えるでしょう。

外資系企業は、日本のような年功序列の考え方はありません。

ポジション別採用が一般的で、従業員は職場との相性や自分のやりたいことを中心に考えることが多く、人材の流動性が高いことが特徴です。

そのため、勤続年数ではなく、定められた期間で出した成果を基準に仕事を評価されるベースが整っているのです。

成果だけで評価されるのが怖い人や、プレッシャーを感じてしまう人は、勤続年数が長くなればなるほど給料が上がりやすい日系企業に勤めることをおすすめします。

自分で判断して働くのが苦手

何事も自分で判断して動くのが苦手な「指示待ち人間」は、外資系企業に向いていません。

外資系企業では、即戦力として働ける人材が活躍します。

常に自分で課題を発見し、試行し、企業に貢献できる人でなければ、リストラが盛んな外資系企業で長く続けることは難しいでしょう。

仕事はできる限り楽したい人や、与えられる仕事以外はやりたくない人、常に受け身でいたい人は、外資系企業への勤務が苦痛に感じるかもしれません。

福利厚生などで守られたい

常に会社の手厚い福利厚生で守られたいと考えている人も、外資系企業への転職は向いていません。

外資系企業の給与が高い理由の一つに、日系企業と比較して福利厚生が充実していないことが挙げられます。

また、退職金の制度もほとんどないことに注意する必要があります。

その分福利厚生を手放したくないから嫌々仕事を続ける必要も、退職金のためにやりたくない仕事を続ける必要もないことをメリットだと考えられる人は、外資系企業が向いています。

外資系企業で評価される人の特徴とは?働く上で大切な考え方

外資系企業では評価される人は、一般的に日系企業で評価される人の人物像とは異なるかもしれません。

次の3つの特徴は、外資系企業で働くために大切な考え方だと言われています。

広く人の意見を聞き取る力を持っている

人の意見を広く聞き取る力を持っている人は、外資系企業で高く評価されます。

外資系企業は、日系企業よりも従業員個人の価値観や働き方を尊重する傾向にあり、社内の風通しがよいことが特徴です。

また、上司や同僚、クライアントに対し、たとえ議論の場であっても勝ち負けを意識するのではなく、オープンマインドに意見を受け入れることが重要だとされています。

つまり、世界に向けてプロダクトを売る外資系企業やグローバル企業では、受容力や感情のコントロール力が高い人こそ、真に評価されているということです。

この力を持っている人は、外資系企業でも良い風を吹かせられる人材として、重宝されるに違いありません。

結果は数字で出す

結果を数字で出す人も、外資系企業で高く評価される傾向にあります。

外資系企業の上司やCEOは、社員に勤続年数や残業時間の長さよりも、数字面ではっきりと確認できる成果を求めています。

その期待に応えられる人は、年齢や性別にかかわらず早く出世できるでしょう。

反対に、生産性の悪い社員や、残業ばかりで結果が伴わない社員は、リストラされる可能性も高く、評価が上がることはありません。

会社にとって利益とならない不採算部門は、部門ごと解雇される可能性すらあるため、完全成果主義の社風に面白さを感じる人は、外資系企業でもやっていけるでしょう。

積極的にアピールすることが大切

外資系企業では、積極的に自分の意見や成果をアピールすることが大切です。

たとえ新入社員や若手社員であっても、ミーティングの場での発言やアイデア、質の高いプレゼンテーションなどが求められています。

自分の意見を臆さず伝えられる人や、意志の強い人は、外資系企業が求める人材像とマッチしていると言えるでしょう。

日系企業で上司に黙って従うことが苦手な人や、会社や業務を効率化するためのアイデアが良く思い浮かぶのに聞き入られなかった経験のある人は、外資系企業にこそ最適なポジションがあるかもしれません。

向いている度をチェック!外資系企業で働くやりがい

外資系企業に転職する前に、自分が外資系企業に向いているかどうかチェックすることが大切です。

外資系企業で活躍している人がやりがいだと感じているポイントは、次の4つです。

魅力的に感じる項目が多かった人は、転職エージェントや求人サイトを利用して、外資系企業への転職活動を始めてみましょう。

給与が高い

外資系企業で働く人が最もやりがいを感じるポイントは、給与が高いことです。

外資系企業の平均給与は、ほとんどの業種や職種において、日系企業よりも高めに設定されています。

給与が高いのには、退職金制度がないことや、普段の業務が多いこと、ポジション別採用で高い専門性を求められることなど様々な要因があります。

仕事中は休む暇もなくハードではありますが、その分リターンが大きいため、外資系企業への就職に満足する人が多いようです。

実力が評価される

性別や年齢、残業時間や勤続年数などが加味されず、実力と成果のみで評価されることに、高いやりがいを感じている人も多くいます。

特に、女性や若手社員は、この風潮に高い満足感を得ています。

というのも、日系企業では、女性や若手社員が活躍できる場があまり多くありません。

それに加え、育休や産休で職場を離れると復職しづらかったり、残業が美談化していたりします。

それらのやり方では、本当に実力のある人は評価されないか、食い潰されてしまうかのいずれかです。

しかし外資系企業であれば、「仕事ができる人=成果を出した人」という単純明快な認識があるため、全力で働くことに大きなやりがいや喜びを感じやすいのです。

有給休暇や長期休暇が取りやすい

外資系企業は、有給休暇や長期休暇が取りやすいため、ワークライフバランスを意識して働きたい人に高い評価を得ています。

「働くときは働き、休むときは休む」というメリハリがあるのも、外資系企業ならではの文化です。

また、福利厚生が充実していないとはいえ、法律の順守意識が高いことから、法で定められた休暇に関しては日系企業よりも取りやすいと言えるでしょう。

実際に、大手外資系企業であるマッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社の有給休暇消化率は75%を超えています。

このことから、メリハリのついた働き方に憧れる人は、外資系企業にチャレンジしてみてもよいでしょう。

妊娠や子育てに理解がある

妊娠や子育てに理解がある外資系企業は、女性にとっても働きやすい職場です。

日系企業では、周囲の目や制度の悪さが原因で、女性は、妊娠を機に仕事人としてのキャリアを諦めなければならないケースが多くあります。

しかし、外資系企業であれば、産休や育休のほか、時短勤務や社会復帰のチャンスと制度が整っています。

そのため、子どもを育てたいけれど、自分のキャリアも諦めたくない女性にとって、魅力的な企業が揃っていると言えるでしょう。

日系企業で復職するチャンスが限られている既婚女性や子育て中の女性は特に、外資系企業への転職がおすすめです。

【年収的に向いている?】外資系企業の年収は高い!

外資系企業の年収は、日系企業のそれと比較して高い傾向にあります。

具体的な業種別の年収をチェックしてみましょう。

金融系大手は1,000万円以上

大手金融系の外資系企業では年収1,000万円以上と、給与水準が特に高いことがわかりました。

投資銀行のゴールドマン・サックスの場合、本社勤務で1,500~1,800万円のボーナスを貰えることがわかっています。

業績が認められ、スペシャリストやマネージャーなどの役職に就くと、更に安定した高収入が期待できるそうです。

金融系企業の年収の高さは、新卒の段階で600~800万円程度貰えることからもわかります。

若手の内からガッツリと稼ぎたい人や、仕事一筋で頑張りたい人は金融大手企業をチェックしてみてください。

戦略コンサルもマネージャーは1,000万円を超える

企業の戦略コンサルタントでマネージャーとして働く場合も1,000~2,000万円の年収を得られるとのことです。

戦略コンサルタントは、現在人気の職種で、競争率が高いことも特徴です。

そのため企業によって貰える年収の幅が広いため、転職活動時には入念にチェックすることをおすすめします。

なお、コンサル系は、初めの内はあまり給料が高くなく、アナリストのポジションで推定430~600万円と言われているため、高収入にたどり着くまで多数の成果を出すことを求められるでしょう。

ITはPMになると1,000万円を超える

外資系IT企業の年収は、会社の規模や業績、役職によって年収に大きく差が開いています。

誰もが知る大手企業Google社の場合、新卒からベテランまで650~2,500万円の幅があります。

また、役職によっても、プロダクトマネージャーやアカウントマネージャーまで上り詰めれば1,000万円以上の報酬を期待できますが、そこにたどり着くまでに多大な努力を要することでしょう。

メーカーは800万円くらい

外資系メーカーの場合は、コンサル系や金融系よりもやや低く、800万円程度の年収となります。

とはいえ、ジョンソン・エンド・ジョンソンのような大手メーカーと、あまり知名度や商品のシェア率が高くないメーカーとでは、年収に大きな差があるようです。

また、マーケティング管理職やプロダクトマネージャーまで上り詰めると、年収は850~1,200万円クラスを目指すことも可能とのこと。

メーカーで高収入を得るためには、高い専門知識や経験が求められると言えるでしょう。

外資系企業が向いている人はどう求人を探す?

外資系企業に転職するためには、求人情報がどこに掲載されているのか知る必要があります。

日系企業とは違い、あまり求人を見かけない外資系企業も、実際は様々な企業が次の方法を使って社員を募集しています。

多くの求人が非公開求人

実は、外資系企業の求人情報は、そのほぼすべてが非公開求人に設定されています。

そのため、求職者は転職エージェントを利用するか、コネクションを使って面接にこぎつける必要があるのです。

コネクションと言っても、余程フットワークの軽い人でなければ、構築することは不可能でしょう。

20代30代の若手会社員であればなおの事、機会はありません。

そこで頼みの綱となるのが、外資系企業に強い転職エージェントです。

一部の企業は自社の採用ページに掲載している

意外と見落としがちなのが、企業の自社サイトの採用ページです。

一見求人サイトに募集要項を掲載していない企業も、実は自社のホームページで採用案内をしていることが多々あります。

そのため、転職したい業界や企業に目星がついている場合は、企業の自社サイトを積極的かつ定期的にチェックすることをおすすめします。

外資系に向いている人が求人を選ぶ際の注意点やコツ

外資系企業に転職する際は、求人情報を入念に確認することが大切です。

資本状況や本社と日本法人との関係性など、特に注目すべき3つの情報と、情報収集に関する2つのコツを解説します。

資本の状況を確認しておく

外資系企業で働く際は、企業の資本状況を確認しておくことが大切です。

企業の資本力によって、年収や待遇は大きく異なります。

一口で「ワークライフバランスを取りやすい外資系企業」と言っても、資本状況が悪ければ年収や休日を諦めなければならない可能性は否定できません。

資本が多ければ多いほど良いと断言できることではありませんが、複数の企業情報を比較して分析してみることが大切です。

本社と日本法人の関係性を把握する

本社と日本法人の関係性を把握することも重要です。

外資系企業にとって、日本支社は子会社のようなものです。

そのため、日本支社がどこまで権限を持っているか見極めることが、転職を成功させるために求められます。

日本法人に権限が少なければ少ないほど、日本は本社の命令を聞く必要があります。

反対に日本法人に権限が多すぎれば、日系企業と大差ない社風になる可能性だってあるのです。

今はネット上であらゆる情報を手に入れられる時代なので、活用して企業研究を進めましょう。

年収だけでなく社風に合うかも意識する

年収だけでなく、社風が自分に合うかどうかもチェックしましょう。

日系企業で言うホワイト企業やブラック企業の分類のように、上層部の方針によって社風が異なる現象が、外資系企業でも同様に起こり得ます。

せっかく入社しても、社風が合わなければ伸び伸びとキャリアを形成することは難しいため、資本状況や給与と併せてチェックすべきポイントだと言えるでしょう。

口コミサイトで実態を調べる

外資系企業の求人を探す際は、口コミもセットで確認しましょう。

口コミには、社員目線で語られる企業の実態について知ることができます。

ただし、口コミは「企業と合わなかった」などのネガティブな理由で投稿している人も多いため、すべての情報を鵜呑みにするのは危険です。

おすすめなのは、一つの口コミサイトだけでなく、複数サイトを参考にすることです。

また、個人の体験ブログは、口コミサイトよりも率直な感想が語られている場合が多いので、併せてチェックしてみましょう。

転職エージェントを利用する

転職活動時は、転職エージェントを利用することをおすすめします。

転職エージェントでは、ただキャリアについてカウンセリングをしてもらえるだけでなく、求人を紹介してもらえたり、気になる企業の情報を教えてもらえたりします。

外資系企業は転職エージェントに対し非公開求人を多く掲載しているため、効率よく転職活動を進める鍵となるでしょう。

おすすめなのは「リクルートエージェント」や「ロバートウォルターズ」などのように、外資系企業に強く、転職ノウハウを知っているエージェント」です。

【向いている人向け】外資系企業の転職におすすめの転職エージェント

転職サイト及び転職エージェントの登録は、2~3社の登録が一般的です。紹介しているのは、すべて無料で登録できるので、複数に登録することをおすすめしています。

JACリクルートメント


JACリクルートメント

JACリクルートメントは、転職支援実績43万人を誇る転職エージェントです。

ハイクラス求人とミドルクラス求人の掲載が多く、平均年収は800〜1,500万円と高収入です。

ロンドン発の転職エージェントであるため、外資系企業の掲載求人数が多く、コンサルタントの専門性が高い点も特徴的です。

リクルートエージェントなどと比較すると掲載求人数が劣るため、ほかの総合型エージェントと組み合わせて利用することをおすすめします。

ビズリーチ


ビズリーチ

ビズリーチは、即戦力人材に特化した求人を多数取り扱っている転職サイトです。

日本全国と海外10か国に対応しており、年収800万円以上の外資系企業も多数掲載されています。

ビズリーチにはヘッドハンターが在籍していますが、エージェントとしてのサポートは少なめです。

そのため、登録するだけで大手企業などからスカウトが届くので、登録しておくことで転職活動が進みます。

現職で忙しい人にもおすすめの転職サイトです。

リクルートエージェント


リクルートエージェント


リクルートエージェントは業界最大手のNo.1転職エージェントで、29万件以上の求人を保有しています。

とにかく求人数が多いため、転職の選択肢を増やしたり、求人を比較して自身の転職条件を明確にできます。

独占企業の非公開求人も多く、20代の若手社員からハイクラス求人まで網羅している点が強みです。

面接対策や履歴書などの添削もしてくれる親切なエージェントなので、登録しておいて損はないでしょう。

【さらに向いている人はこんな人】外資系企業でアピールできる経験

外資系企業へ転職する際は、自分が外資系企業で働ける人材であることをアピールすることが大切です。

次の2つの経験は、自分の価値をアピールできる経験なので、しっかり話せるように準備しておきましょう。

海外への留学経験

海外への留学経験は、外資系企業への転職でアピールできる経験です。

外資系企業は、海外の風潮や文化を汲んでいます。

それに加え、日本国外出身の社員やクライアントも多く、異文化への理解と知識が求められます。

留学経験やワーキングホリデーの経験は、現地で外国語を使った経験があり、なおかつ異文化の中で実際に生活したことがあると見なされるため、高い評価を得られるでしょう。

長期留学だけでなく、大学在学時に行ったショートステイなどの経験も、アピールしてみましょう。

前職での具体的な実績

前職での具体的な実績をアピールすることも、転職で大いに役立ちます。

外資系企業はポジション別採用が主流で、即戦力を求める傾向にあるため、あらかじめスキルの棚卸をしておくことが大切です。

実績について書くときは、具体例を織り込んで話しましょう。

その経験が転職希望先の外資系企業でどのように役立つのか、どのような利益を出せるのかを、面接官がイメージできるように工夫することが大切です。

向いている人は仕事の進め方の違いを確認しよう!

外資系企業と日系企業は、仕事の進め方が異なります。

職務の役割分担が明確

外資系企業は、ポジション別採用が一般的なため、組織内の役割分担が明確です。

1人の人が会社のすべての業務を覚えることはなく、事務職として採用されたら事務職、営業職として入社したら営業職として働くことになります。

そのため、自分自身もやりたくない仕事を避けることが可能ですが、同僚にも「それは私の仕事じゃないので」と断られるケースがあることに注意しましょう。

メールでのやり取りが多くCCも多様

外資系企業は、業務の無駄を削減し、効率よく働くことを重視しています。

そのため電話や口頭での指示よりも、他者の時間を奪わないメールでのやり取りを好みます。

内線等で仕事の集中力が途切れる可能性がないことがメリットですが、後回しにして確認し忘れが起こるリスクがあるので注意しましょう。

また、メールではCCを多用することも多く、自分宛てではないメールを念のため確認しておくことを求められるケースもあります。

プレゼンテーション力は重要

日系企業ではあまり重視されませんが、外資系企業ではプレゼンテーション力も問われます。

ミーティングでは、たとえ平社員でも発言を求められるシーンが多くあるので、常日頃からスキルを高められるよう訓練しておくと良いでしょう。

また、プレゼンテーション力の一環として、読みやすい資料を作る力や、相手に訴求できる話し方、相手が知りたがっていることを把握する力などが、日系企業以上に求められています。

プレゼンテーション力は、本やYouTubeから独学でも学べます。

外資系企業はもちろんのこと、日系企業や、日常生活にも役立つスキルなので、率先して学習することをおすすめします。

まとめ|外資系企業で働くのは向き不向きがある!

外資系企業への就職は、人によって向き・不向きがあります。

一般的に、語学や異文化に抵抗がなく、自己管理能力やコミュニケーション力が高い人は外資系企業に向いています。

その一方で、勤続年数や結果を出すまでの過程などを評価されたい人や、変化を望まず、自己の向上心があまり高くない人は、外資系企業には向いていないと言えるでしょう。

一口で「外資系に向いている」と言っても、外資系企業は企業によって社風や待遇が大きく異なるため、事前に口コミを調べたり、企業の比較研究をしたりすることが大切です。

外資系企業に転職する際は「リクルートエージェント」や「ロバートウォルターズ」などの転職エージェントを利用するのがおすすめです。

外資系に強い転職エージェントでは、キャリアの棚卸だけでなく、企業の実情や転職のためのノウハウなどを教えてもらえるため、利用すれば有利に転職を進められるでしょう。