就活で企業を選ぶ際のポイントのひとつが、大手かベンチャーかです。
ベンチャーに興味はあるものの、悪い噂を聞いて入社すべきかどうか悩みを抱えている人もいるのではないでしょうか。
この記事では「新卒でベンチャーに行くな」と言われるのはなぜなのか、本当に避けるべきなのかを解説します。
ベンチャーに向いている人、向いていない人の特徴も紹介するので、入社を検討している人は自分がどちらに該当するかチェックしてみてください。
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新卒でベンチャー企業には絶対に行くなと言われる理由
「新卒でベンチャー企業には絶対に行くな」と言われるのはなぜか、その理由を解説します。
もちろん実際は企業ごとに異なるため、ベンチャーすべてに該当するわけではありません。
まずは全体の特徴として押さえておいてください。
福利厚生が整っていない
福利厚生の整備にはコストがかかるため、ベンチャー企業ではまだ大手のような余裕がなく整っていないケースが多いです。
経営が安定すると、社員の満足度をあげて定着率をあげたり優秀な社員を集めたりするために福利厚生を整備していくのです。
下記は企業の負担が義務付けられている「法定福利厚生」なので、これ以外にどのような制度が用意されているかをチェックしましょう。
- 健康保険
- 介護保険
- 厚生年金保険
- 労災保険
- 雇用保険
- 子ども・子育て拠出金
ハードワークになりやすい
少数精鋭で業務をまわしているので一人ひとりが持つ役割が大きく、企業によっては残業が多かったり休みの融通がききづらかったりします。
また、自分だけがその仕事を把握しているケースでは、突発的な仕事やトラブルの際に急な対応を余儀なくされることがあります。
大手企業の場合は各部署に複数名いて仕事を共有しているので、外せない用や体調不良の際にはほかの人にフォローしてもらいやすいです。
研修制度が整っていない
毎年コンスタントにまとまった人数を採用している場合は、人事担当者が中心となり全員一斉に業界や仕事についての基礎知識、ビジネスマナーなどの研修をおこなう企業が多いです。
しかし、ベンチャーでは定期的な採用をおこなっていないケースもあり、丁寧な研修制度は用意されていないことも珍しくありません。
また、先輩社員も一人ひとりが業務を持っており新入社員研修に時間を割くことが難しく、いきなり現場に出て見よう見まねで仕事を覚えることもあります。
受け身ではなく、自ら学びにいく姿勢がないとついていくのは難しいでしょう。
責任が重い
自由度が高く裁量権を持って仕事をできることがベンチャーの魅力ですが、裏を返せば一人ひとりの責任が重いと言えます。
若手でも仕事を任せられることがあり、経験が浅いうちから判断を委ねられたり成果を求められたりします。
そのような環境を楽しめるならいいですが、プレッシャーに弱い人にとっては厳しい環境です。
新卒でベンチャー企業は難しい?向いてない人の特徴
新卒でベンチャーに行くべきではない人がいるのは確かです。
ベンチャーに向いていない人の特徴を解説するので、該当していると感じる場合は大手や老舗企業を中心に就活を進めましょう。
安定志向の人
創業間もないベンチャーは、大手に比べて経営が不安定になるリスクがあります。
経営が厳しくなれば当然社員の給与や待遇に影響する可能性が大きいため、安定を求める人にはベンチャーは向かないでしょう。
もちろん企業ごとに待遇は異なりますが、全体としては安定を求めるなら大手、挑戦したいならベンチャーをおすすめします。
丁寧な教育を受けたい人
設立間もないベンチャー企業では新入社員が定期的に入社するわけではないので、社員を迎えることに慣れていません。
そのため、入社後の流れが確立されておらず、研修も用意されていないことが多いです。
ビジネスマナーや業界、業務内容などについて、研修やOJTで丁寧に教わりたい人は大手企業を選びましょう。
プライベートを優先したい人
ベンチャーは事業を安定させるために成長していかなければいけないので、とくに設立から浅いうちはとにかく働かなければいけない傾向があります。
少ない社員数で仕事をまわしているため一人ひとりの仕事量が多くなりやすく、残業や休日出勤が日常茶飯事なことも珍しくないでしょう。
プライベートに比重を置きたい人はライフワークバランスに力を入れている大手企業の方が安心です。
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- 業績が好調なトレンド企業
新卒でベンチャーに入社するリスク!やめとけと言われる意味は?
「新卒でベンチャーに行くな」と言われるのはなぜなのか、ベンチャー企業のリスクを解説します。
これをデメリットと感じない人は、ベンチャーに入社しても問題ないでしょう。
倒産する可能性がある
「大手なら潰れない」とは言えませんが、やはり比較するとベンチャーの方が倒産リスクは高いです。
ベンチャー企業が新規に参入しやすい業界は、当然ほかの企業も参入してくることが考えられます。
競争が激化し、淘汰される企業が出てくるのです。
資金が少なく融資も受けづらいため、経営が傾くと一気に倒産に向かってしまうリスクが大いにあります。
転職がしづらい
大手企業から転職する場合はその企業のネームバリューで有利に進むケースがありますが、ベンチャーでは企業の名前は武器にならず、苦戦することがあるでしょう。
とはいえ、ベンチャー企業だからこそ鍛えられたスキルもあるはずなので、そこをしっかり評価してくれる企業は必ずあります。
企業の名前ではなく自分自身を武器にして戦うことができれば問題はありません。
一般的な企業体系が学べない
ベンチャーは若い社長や新しい考えが多く、一般的なビジネスルールとは異なる独自のやり方が存在するケースがあります。
「課長」「部長」のように役職をつけずに「〇〇さん」と呼ぶことで、対等な関係性で仕事を進めるのはよくある例です。
上司との距離が近く、比較的フランクにコミュニケーションが取れることも珍しくありませんが、大手ではそうはいきません。
老舗企業には日本独特の役職制度や年功序列の風土などが存在しますが、ベンチャーではそういった部分を学べないため、転職したときに戸惑うことがあるでしょう。
新卒でベンチャーに就職して良かった人の特徴
比較的自由度が高いベンチャー企業は、合っている人にとっては大きく成長できる場です。
ベンチャー企業に向いている人の特徴を解説するので、当てはまる人はベンチャーへの就職を視野に入れてみましょう。
自ら考えて動ける人
ベンチャーは一から丁寧に教えてもらえる環境ではないため、自ら考えて動ける人にとっては成長する絶好のチャンスです。
ベンチャーの多くは新しいことに取り組もうと熱意を持って立ち上げているので、失敗を恐れず挑戦することが歓迎されます。
言われたことだけをやるのではなく、自分が何をすべきか考えてまずはやってみる姿勢が評価され、さまざまなことに挑戦できる環境です。
早くから難しい仕事に挑戦したい人
企業の規模が大きければ大きいほど仕事が細かくわけられるため、難易度の高い業務は経験年数の長い人に割り当てられます。
そのため、若手のうちは地味な仕事が多く「やりたかったことはこれじゃない」とギャップを感じる人も多いです。
一方ベンチャーでは人数が少ない分、必然的に一人ひとりが担当する業務の幅が広く、若手のうちから難しい仕事を任せられることも多々あります。
その分大変なことは多いですが、さまざまな経験をしたい人はベンチャー向きです。
裁量権を持って仕事に取り組みたい人
大手企業では基本的に責任者が決定権を持っていて、課長の許可を得たら次は部長、のように何段階も踏んでようやく物事を決定できます。
一方ベンチャーでは、社員一人ひとりにある程度の裁量権が与えられ、「思ったようにやってみろ」と自由に仕事をさせてもらえる環境も多いです。
なんでも好き勝手できるわけではありませんが、任せた以上担当者の意見を尊重してもらえます。
上司の許可がないとなにもできないような企業体系を煩わしく感じるのであれば、ベンチャーで挑戦してみましょう。
経営者の近くで働きたい人
企業規模が小さいベンチャーは、経営者や役員との距離が近いことが魅力です。
大手企業の場合、経営陣は雲の上の存在で、会ったことすらない人も珍しくありません。
ベンチャーであれば実際に同じ仕事に取り組んだり、外出に同行したりと、仕事ぶりを目の前で見ることができます。
いずれ起業したい方や、会社の核となる存在になりたい方にとっては絶好の学びの場です。
ベンチャーに就職して悲惨な失敗をしないためのポイント
ベンチャー企業のマイナスな面を回避するためには、企業の選び方が重要です。
入社を決める前にチェックすべきポイントを解説するので、これを押さえて優良ベンチャー企業を狙いましょう。
月収ではなく年収を確認する
ベンチャー企業の落とし穴のひとつが、月給が高いからと飛び付いたら年収換算ではそうでもないケースです。
とくに確認すべきなのが、月収にみなし残業代(月給に含まれる一定時間分の残業代)や各種手当が含まれていないかです。
この場合、残業が0時間でも40時間でも給与は変わらないため、効率的に業務を進めるモチベーションになるメリットがある一方、残業が多い場合のことを想定しておかないと労働時間と給与が見合わない可能性があります。
また、ボーナスが少ない、もしくは一切出ないケースもあるため、見かけの月収だけではなく年収がいくらになるかしっかり計算して企業を選びましょう。
残業時間や有休取得率を確認する
「社会人なりたてはとにかく働いて成長したい!」と考えている方はいいですが、プライベートも充実させたいのであれば残業時間や有休取得率を必ずチェックしましょう。
成長中かつ少数精鋭スタイルのベンチャーでは、ハードワークになることも多いです。
現在有給休暇は5日以上の取得が義務付けられているため、取得実績が5日程度の企業は最低ラインと考えてください。
事業の成長性を確認する
ベンチャー企業が参入しやすい業界はライバル企業もどんどん入ってくるため、競争が激しく設立間もなく淘汰される可能性もあります。
扱う事業の市場規模が現状維持や尻すぼみになっている場合はとくにそのリスクが高いので、成長中の産業を狙いましょう。
業界全体の売上高や株価、日々のニュースをチェックして、需要拡大が見込める企業であれば比較的安心できます。
メガベンチャーから内定を得るためのポイント
ベンチャーのなかでも大企業と定義される企業規模を持ち経営が安定しているのが、メガベンチャーと呼ばれる企業です。
ヤフー株式会社を起源とする「Zホールディングス」や「楽天グループ」「サイバーエージェント」「メルカリ」など、Web関連の事業を展開する企業が中心です。
これらメガベンチャーは就活生の人気が集まる難関企業です。
メガベンチャーから内定を得るためのコツを紹介するので、しっかり対策をして就活に臨みましょう。
早くから情報収集をはじめる
就活は情報戦といわれますが、ベンチャー企業は採用活動の動きが早い傾向にあるため、とくに早くからアンテナを張って情報収集をしましょう。
ベンチャー企業全般にいえますが、既存のルールに囚われずに独自のやり方で多様な採用活動をおこなっており、一般的な企業の動きに合わせて考えると乗り遅れてしまいます。
就職活動の本格解禁である大学3年生3月から選考をスタートする企業が多いですが、メガベンチャーの場合はそこから動き出しても遅いのです。
メガベンチャーが気になっている人はすぐにでも企業の公式ホームページをチェックしましょう。
インターンシップに参加する
早くからインターンシップに参加することで企業に熱意をアピールすることができますし、その企業のことをより深く知ることができ、選考時の志望動機に厚みが出ます。
参加者限定の特別フローで選考を受けられるケースもあるため、志望度の高い企業のインターンシップは必ず参加しましょう。
また、インターンシップは選考に関係ないと謳っている企業も多いですが、実際のところ企業側としては選考ではなかなか引き出せない就活生の人柄が見れるチャンスです。
良い印象を与えることができると、採用担当者の記憶に残り選考が有利に進めやすくなるので、常に見られていることを忘れずに参加しましょう。
積極的に挑戦したエピソードを用意する
多くのベンチャー企業では挑戦することを重視しています。
そのため、慎重で消極的な印象を持たれると選考通過は難しくなります。
これまでに「失敗を恐れずにまずはやってみた」「難しいことでも飛び込んでみた」のように挑戦したエピソードを用意しておきましょう。
思いつかない場合は、今からでも興味のあることに挑戦してみて、挑戦する癖をつけておくことをおすすめします。
就活エージェントを利用する
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